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2014年2月14日

サイバーエージェント/「教育×ITの未来」を熱く語るイベント開催

サイバーエージェントは12日、新経済連盟とのコラボレートイベント「【新経連×SHAKE100】なぜ教育が今熱いのか~教育×ITの未来~」を開催した。

会場の様子

注目の「教育とICT」というキーワードを、教育ビジネスの第一線で活躍するパネラーたちが語るとあって多くの人が参加した。

パネルディスカッションには、スマートエデュケーションの池谷大吾代表、ドリコムの石井学部長、オンライン英会話サービスベストティーチャーの宮地俊充代表、伊藤忠テクノロジーベンチャーズの河野純一郎パートナーが登壇。

教育分野に参入した理由というテーマからスタートした。

宮地代表は、「日本人の約95%が英語を話せないと知り、チャンスだと思った。誰でも話せるようなサービスがあればと思い起業した」とオンライン英会話サービスを立ち上げた理由を述べた。

池谷代表は、知育アプリのヒントをスマートフォンで遊ぶ自分の子どもからもらったと紹介し、「ブロードバンドやスマートデバイスが出そろった今こそ、革命が起きるチャンスだと思っている」と続けた。

次のテーマは注目しているサービス。

河野パートナー(左)、宮地代表(中左)
池谷代表(中右)、石井部長(右)

石井部長は、「LINE Q」などのQ&Aサービスについて、「”Why”と思ったときにリアルタイム性を持って解決でき、学習のモチベーションを解決してくれる1つになる」とその可能性を語った。

河野パートナーは、オンライン家庭教師サービス「mana.bo(マナボ)」をあげ、1人で勉強をしているときに、いつでも誰にでも質問できることから、「反転授業の先にある補助ツールとして面白い」と紹介。

聴講者からの関心が最も関心が高かったのはマネタイズというテーマ。

池谷代表は、よくゲームと比べられると語った後に、「時間はかかるが育っていくものが違う。そこに価値を感じられないとなかなかできないビジネス」と取り組む上で欠かせない心構えを述べた。

宮地代表は、教育サービスと「月額課金」の相性の良さを強調。さらに「2000円を上乗せする心理的負担よりも、やるかやらないかの心理的負担の方が大きい。そこに参加したいとユーザーが思うようなブランディングが重要だと思う」と語った。

河野パートナーは、アメリカでの「人材紹介」や就職・転職に有効な「学習終了証」の発行といったマネタイズモデルを紹介。さらに、伊藤忠テクノロジーベンチャーズが投資するオンライン講義サービス「schoo(スクー)」で、「企業から福利厚生でマネタイズする方法もスタートしている」と紹介。

石井部長は、「『知る』『習う』など、知識を得るという部分は価値が下がっていると思うし、そこで対価をもらうのは難しくなっている。『学んだ後の体験』や『続ける』などに、ユーザーが価値を感じて払ってもらえるように変わっていくのではないか」と予測した。

最後のテーマはトレンド。

河野パートナーは、「既存の教育業界、産業、企業との共生がカギになってくるように思う。ベンチャーだけで変えることは難しいので、大企業と組んで危機感を共有して、共存共栄する。狭い日本で戦っても進化していかないし、世界ではもっと大きな戦いが起きている」と述べ、パネルディスカッションを締めた。

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