2015年11月2日
デジタルアーツ/標的型攻撃に遭遇する可能性、情シス管理者の7割以上が「ある」と回答
デジタルアーツは10月30日、全国の情報システム管理者333名・従業員1109名を対象に「勤務先における標的型攻撃の意識・実態調査」を行い、その結果を発表した。
それによると、従業員は、自分自身のセキュリティ意識は40.7%が「平均的」と考え、勤務先が標的型攻撃の対象になりうる可能性は40.7%が「ある」と回答。普段から対策として気をつけていることとして、69.1%が「知らない送信者からのメールの添付ファイルは開封しない」と回答した。
また、勤務先の情報セキュリティに関するルールについては、59.1%が「ある」と回答したが、社内研修受講経験は58.0%が「受けたことはない」と答えた。
一方、情報システム管理者は、勤務先が標的型攻撃に遭遇する可能性は73.0%が「ある」と回答し、標的型攻撃に遭遇した場合に勤務先での致命的な想定被害として61.0%が「顧客情報の漏洩」を恐れ、被害後の対応として58.9%が「顧客への謝罪」を第一に考えていることがわかった。
従業員への教育や情報発信としては、「メールでの注意喚起・情報発信」が57.7%と一番多く、次に「専門部署による研修会・勉強会で直接レクチャー」42.6%、「専門企業からの派遣講師による研修会・勉強会で直接レクチャー」25.8%という結果になった。
標的型攻撃における情報システム管理者の意識と対策についての質問では、勤務先が標的型攻撃の対象になりうるという意識は、「ある」が73.0%、「わからない」が14.4%、「ない」が12.6%。今後の勤務先のセキュリティ対策については、「更に高めたい」が79.3%、「現状維持で良い」が19.5%と考え、具体策としては、「ウイルス対策」が56.4%、「ファイアウォール」が45.8%、「従業員への情報セキュリティ教育」が39.8%、「Webフィルタリング」が37.1%となった。
調査概要
対 象:全国の20歳以上の就業者(男女)
期 間:2015年7月23日(木)~25日(土)
方 法:インターネット調査
問い合わせ先
最新ニュース
- 「合理的配慮」を聞いたことのある親は約4割にとどまる=イー・ラーニング研究所調べ=(2024年4月23日)
- 難関私立大合格者とその他私立大合格者の準備の違い =じゅけラボ予備校調べ=(2024年4月23日)
- 市原市×千葉商科大学×NTT東日本、産学官連携でメタバース活用に関する検証実施(2024年4月23日)
- TOEICの苦手なパート、長文読解のリーディングがダントツ1位に=Green Style調べ=(2024年4月23日)
- 東京都、特設ページ「東京都こどもの日スペシャル」期間限定公開(2024年4月23日)
- 東京理科大学、「科学コミュニケーション学科」を2026年4月設置で計画(2024年4月23日)
- 成城大学、新制度スタート 第1弾は経済学部データサイエンスプログラム開設(2024年4月23日)
- スクーミー、「第2回全国高等学校eDIY選手権大会2024秋」の実施決定(2024年4月23日)
- 国立国際美術館、小学生のためのオンライン鑑賞プログラムを5月に開催(2024年4月23日)
- デジタルアーツ、最新版ガイドラインに対応する「i-FILTER」新機能解説セミナーなど開催(2024年4月23日)