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2016年12月16日

88%の企業がAIなど重要性を認識、「会社四季報2017年新春号」調査

東洋経済新報社は15日、全上場企業3635社についてデジタル技術の活用状況を調査した結果、88%の企業でビッグデータやIoT、AIなどの重要性が今後増すと考えていることがわかったと発表した。詳細は、16日発売の「会社四季報2017年新春号」に掲載する。

d4767-48-614317-0デジタル技術の重要性は、1645社からの有効回答のうち「大変重要になる」(761社) と「ある程度重要になる」(687社) を合わせて88%に達した。現在「活用中の技術」については、ビッグデータ、IoTがそれぞれ有効回答の2割弱、AIが1割弱にとどまったものの、今後新たにそれらの技術を導入したいと答えた企業はいずれも400社を超え、特にAIへの期待感が急速に高まっていることが窺えるとしている。

AI活用 (実施・検討を含む) の目的では、「社内体制の強化」のほか、自社で「製品・事業として展開」「製品・事業の付加価値向上」などが多数を占めた。また、ビッグデータやIoT、AI以外に期待する次世代技術については、1位ロボット、2位VR、3位3Dプリンタの結果となった。

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