学研グループ／出版事業は教育分野に集中　修正2カ年計画「Gakken2016」発表

学研ホールディングスは、2013年11月に発表した学研グループの2カ年計画「Gakken2015」が、2014年9月期に計画を大幅に未達成だったことを受け、計画の内容を修正した「Gakken2016」を発表した。

2014年9月期、学研グループの「出版事業」は、雑誌市場が縮小するなか大幅な減収・減益となった。また、「教室・塾事業」「園・学校事業」も、少子化による市場縮小や競争激化の影響を受け、利益面では計画未達成。一方、「高齢者福祉・子育て支援事業」は、ほぼ計画どおりの実績となった。

この結果を受け、2カ年計画「Gakken2015」で掲げた目標を見直し、修正目標として「Gakken2016」を策定した。

「Gakken2016」では、2015年9月期から、2016年9月期までの2カ年を「成長軌道に乗せるための再構築フェーズ」と位置付けている。

教育ソリューション事業（「教室・塾事業」「出版事業」「園・学校事業」の総称）では、出版事業の不採算分野を段階的に縮小し、経営資源を学習参考書や児童書などの教育分野にシフト。

また、少子化や教育のデジタル化、グローバル化など市場環境が大きく変化している中、「教育ICT」「電子出版」「海外展開」を軸とした新しい教育サービスの開発に取り組み、「教育コンテンツ&サービスの創造企業」を目指す。

高齢者福祉・子育て支援事業では、高齢者施設、保育園の開発・開業支援・経営コンサルティングを営むシスケアグループを子会社化し、開発・営業・運営体制を強化。新規開設拠点の早期利益化と開設ペースを加速し、2015年9月期以降の利益確保と将来の成長実現を目指すという。

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