推薦入学、「もっと早く知っていれば、別の進路も検討した」大学生の64.8％ =碧推薦学院調べ=

水曜日は11日、総合型選抜・学校推薦型選抜の専門塾「碧推薦学院」が、総合型選抜または学校推薦型選抜を検討・出願した経験を持つ大学生301名を対象に実施した「高校時代の推薦入試に関する情報提供・進路指導の実態調査」の結果を公開した。

それによると、「高校時代、推薦入試について実際に知った時期よりも早く知りたかったと思いますか」の質問では、「強くそう思う」111名（36.9％）、「ある程度そう思う」107名（35.5％）で、合計218名（72.4％）となった。推薦入試では、評定、英語資格、探究・課外活動などが出願資格や評価に関係する場合がある。制度を知った時点ですでに高校2年生後半や3年生の場合、必要な準備が間に合わない可能性がある。

「高校在学中、学校から推薦入試の制度や選択肢について十分な説明を受けられたと思いますか」の質問では、「あまり十分ではなかった」103名（34.2％）、「十分ではなかった」73名（24.3％）で、合計176名（58.5％）だった。必要とされていたのは制度名称の紹介だけでなく、大学・学部ごとの出願資格、評定、英語資格、専願・併願、準備開始時期など、進路判断につながる具体的な情報だったと考えられる。

校内での相談状況を尋ねたところ、「相談したが、詳しい回答を得られなかった」80名（26.6％）、「誰に相談すればよいか分からなかった」61名（20.3％）で、合計141名（46.8％）だった。相談窓口や担当者を明確にし、学校内だけでは判断が難しい事例を外部専門機関へ相談できる体制が必要。

情報不足や準備開始の遅れにより、出願を諦めた大学・学部・入試方式が「ある」と回答した大学生は134名（44.5％）だった。英語資格、評定、活動実績、履修科目は短期間で用意しにくく、早期の情報提供が出願可能性を守ることにつながる。

「実際より早い時期に十分な情報を得ていた場合、現在とは異なる大学・学部も検討していたと思いますか」の質問では、「強くそう思う」88名（29.2％）、「ある程度そう思う」107名（35.5％）で、合計195名（64.8％）だった。情報提供の時期が、受験準備の効率だけでなく、生徒が検討できる進路の範囲にも影響する可能性を示している。