2017年6月12日
MobiConnectの導入実績から見えてきた学校に必要なタブレット端末管理とは?
【PR】
MobiConnectの導入実績から見えてきた学校に必要なタブレット端末管理とは?
山田 智裕
インヴェンティット株式会社
ホールプロダクト部 部長 / MobiConnect プロダクトマネージャー
教育現場のタブレット端末導入にMDMは必要?
先生のための初級ICT教育講座 Vol.8「MDMって何? 安心・安全、効率的なタブレット運用に欠かせないもの」を紹介してから 2年以上が過ぎました。教育現場でのMDM(Mobile Device Management)の導入は進んでいるのでしょうか?
大変多くの教育機関でご導入いただき、MobiConnectで管理しているタブレット端末が稼働している学校数は1,000校ほどにまでなっています。MDMを導入することによる価値についての理解は着実に広がっていると感じています。今回は、MDMの活用方法を、既にMobiConnectを導入している学校の先生が実践している具体的な活用シーンを交えて紹介したいと思います。
学習スタイル変革に向けた先生のチャレンジにスピード感を加える
教育現場では、MDMのどういった機能がよく使われているのでしょうか?
最も活用されているのは、タブレット端末を学習で利用するための設定(校内のWi-Fiに接続するための設定など)やアプリを配信する機能です。この機能は、導入前のキッティングを効率化するためにも活用されますが、児童・生徒にタブレット端末を配った後に、設定の変更が必要となった場合やアプリのインストールやアップデートを行うといった場合に、最も価値を感じられる機能だと考えています。
アプリを例にすると、ほとんどの教育機関ではタブレット端末の導入段階で、ロイロノートやMetaMoji、テックキャンバス、schoolTaktなどの授業支援アプリの活用が検討されていると思いますが、それ以外のアプリまでは検討し尽くすことが難しく、端末の導入後にあのアプリも使いたい、このアプリも使いたいといった要望がでてくることが日常的にあります。
例えば、英語4技能(聞く、話す、読む、書く)を伸ばすことにタブレット端末を活用したいと考えた場合、リスニングに最適な機能を持ったアプリ、スピーキングの向上に最適な機能を持ったアプリなど、目的別にアプリを使い分けることがベストな場合があります。こういった単機能であっても何かに特化したアプリは、教科によっても、先生ひとりひとりが考える授業設計によっても、利用したいアプリが異なる場合が多いため、端末導入前の計画段階で全てを洗い出すのが難しいのは当然だと思います。
世の中には学習に活用できるアプリがたくさんあり進化もしていきます。そのような状況下で新しいアプリを使おうとするたびに、タブレット端末を回収してセットアップを行ったり、児童・生徒自身にアプリをインストールさせる時間として授業の冒頭5〜10分を当てるというのでは時間がもったいない。こういったシーンでMobiConnectを使えば、タブレット端末に手を触れることなくアプリの配信が可能です。児童・生徒は意識をすることなく、気づいたら自分のタブレットに学習に使うためのアプリがインストールされているといった具合に、学習環境を整えることができるので、設定やアプリの配信といった機能が広く活用されているのだと考えています。
実際に「明日の授業で○○のアプリを使って○○したいといった場面でも、MobiConnectがあったから手間なく実現できた」という声をいただくことが多くあり、教育の情報化という新たな取り組みの中で、先生方のチャレンジにスピード感を加えるツールとしてMobiConnectが貢献できていると実感することができ、嬉しく思います。
管理 ≠ 制限。学びにつなげる見守り
一方、MDMには、タブレット端末を盗難・紛失してしまった時の情報漏えい対策機能や、タブレット端末の一部機能を制限するといったセキュリティ機能もあります。企業のMDM導入動機としてはセキュリティ対策が第一に挙げられるため、制限をする=自由を奪うものと解釈し、MDMに対して拒否感を持っている人も一定数いるように感じています。先生方からも「児童・生徒たちにはタブレット端末を自由に使わせたい」という声をよく聞きます。では、そういった想いを持つMobiConnect導入校の先生方は、情報セキュリティ対策を無視しているのか?というと、そうではありません。
逆に、不安だからという理由で、ガチガチに制限してしまうケースも見られます。これではタブレット端末を導入しても、やり方がアナログからデジタルに変わっただけで、21世紀型スキルの育成などの本来の目的から大きく外れたものに終わってしまう可能性があります。
では、上手な管理とはどういうものなのか。
観点として大きく分類すると、以下の3点が挙げられるのではないかと考えています。
1)明らかに学習に不適切な利用を制限する
2)情報モラルや情報リテラシーの理解度や習熟度に応じて段階的に対策する
3)児童・生徒のタブレット活用状況を見守る
明らかに学習に不適切な利用を制限する
例えば、児童・生徒がタブレット端末を使ってアダルトサイトや出会い系サイトを見ていたらどうでしょうか。児童・生徒に自由な環境を与えたい場合でも、教育上不適切な情報に容易にアクセスができる環境が好ましいとは言えません。児童・生徒を事故・事件から守るための視点から考えても対策は必須と言えるかと思います。この対策としては、MobiConnectのオプションで利用可能な「i-FILTERブラウザー」が活用されています。カテゴリー指定でWebフィルタリングが可能なので設定も容易です。
情報モラルや情報リテラシーの理解度や習熟度に応じて段階的に対策する
いくら自由に…といっても、いきなり自由を与えるのかは考慮して欲しいポイントです。ICT機器に慣れ親しんだ現代の子ども達は、タブレット端末を使うこと自体はすぐに適応しますが、タブレット端末の利用方法一つ一つの良し悪しを判断する力が備わっているかどうかは別の話です。情報モラルや情報リテラシーの理解や習熟とともに段階的に自由度を高めていくのも選択肢の一つだと考えています。
児童・生徒のタブレット活用状況を見守る
MDMには、端末にどんなアプリが入っているのか、不正改造は行われていないかなど、タブレット端末がどのように利用されているのかを把握する機能もあります。この機能をうまく活用することで、決められたルールの中で児童・生徒が自ら考え行動できる環境、失敗ができない環境ではなく、失敗をしても学びにつなげられる環境を実現することができます。
ゲーム系アプリは使ってはいけないというルールを作った場合を例にすると、MDMでは児童・生徒が自由にアプリをインストールできないように制限することもできますが、制限はかけずに児童・生徒がルールを守って使うことを重要視し、ルール違反があったら指導につなげるといった使い方になります。MobiConnectであれば、ルール違反を自動で検知して先生にメールでお知らせする機能もあるので手間もかかりません。
タブレット端末もMDMも使い方次第
とある学校の先生との会話の中で、前述のi-FILTERブラウザーにあるログ機能について、こんな話がありました。
「生徒がどんなキーワードで検索をしたのかを把握できることで、生徒がいま何に興味を持っているのかを知ることができる。関心の高いキーワードを授業に取り入れると、生徒の食いつき方が全然違う」
ログをとるというと、どうしても監視をしているというネガティブな発想になりがちですが、「なるほどな、そんな使い方があったのか」と唸らされた瞬間でした。
結局、物は使い方次第なのだと思います。タブレット端末もMDMも、使い方ひとつでその価値は大きく変わってきます。MDMによる「管理」を、「制限する」ではなく「見守る」「明らかに対策が必要なところをケアする」という感覚で考えることで、とるべき対処が明確になり、MDMを利用する価値は何倍にも膨らみます。学校にタブレット端末を導入した3年後、5年後にどうなっていたいのかを見据えた活用を進めるために、当社でお力になれることがあれば、全国どこでも飛んでいきますので、お気軽にご相談ください。
関連URL
最新ニュース
- プログラミング学習 8割が「興味あり」も「難しそう」が最大の学習障壁に =「プロリア プログラミング」調べ=(2024年12月12日)
- プログラミング言語別提示年収ランキング、2年連続Goが1位に =paiza調べ=(2024年12月12日)
- インヴェンティット、デバイス管理ツール「mobiconnect」が藤枝市役所で採用(2024年12月12日)
- 週休3日制で20代正社員が取り組みたいこと1位は「スキルアップや資格取得の勉強」=ジェイック調べ=(2024年12月12日)
- 日本数学検定協会、「すらら国際デジタル算数/数学コンテスト2024」で中1部門の優勝者に「SUKEN Award」を贈呈(2024年12月12日)
- デジタル人財の育成を目指す「AKKODiS高等学院」、2025年4月に開校(2024年12月12日)
- メディアナビ、AI文書チャット「LightPDF」がハリウッド美容専門学校に導入(2024年12月12日)
- Ubdobe、「遊びながら介護を学ぶボードゲーム」が千葉県内の中学で活用開始(2024年12月12日)
- 群馬大学 食健康科学教育研究センター、生物統計解析の手法を学ぶオンライン講座(2024年12月12日)
- 神戸大学とフューチャー、AIを活用した医療面接トレーニングアプリの開発を推進(2024年12月12日)