小学校でのプログラミング必修化、教育関係者の54.9％が「必要だと思わない」

デジタルアーツは12日、同社ホームページで提供している、情報モラル教育の学習資料をダウンロードした教育関係者を対象に行った、教育現場でのICT活用に関するアンケート調査の結果をまとめ発表した。

「小学校でのプログラミング・タブレットの導入についての考え」では、「自主的に学び、問題解決する力が身につくことを期待」が最も多く47.9％。「日本の教育がどう変化するのか、具体的な方針やプランが知りたい」が39.4％と続いた。

小学校でのプログラミングの必修化については「必要だと思わない」が54.9％、「必要だと思う」が45.1％と、半数以上がプログラミングを授業で実施することについて否定的な意見を示した。

「必要だと思う」理由としては、「自分で考え、問題を解決する能力が身につくから」「論理的思考を身につけることができるから」などの意見が見られた。一方、「必要だと思わない」理由には、「他に優先して学ぶべき科目があるから」「児童・生徒の適性によって選択制にするべき」などが上がった。

また、勤務先の学校では、全体の48.2％がタブレットを「導入している」と回答したが、プログラミング教育について「実施している」と回答したのは28.6％。学校でのタブレットの活用は徐々に進んではいるものの、プログラミング教育の導入については3割弱とやや遅れ気味であることが分かった。

今後、児童・生徒に積極的に経験しておいた方が良いと思うことは、「積極的にコミュニケーションする」94.4％、「人前で発表・発言する」80.3％、「ディスカッションの機会を経験する」71.8％と、人とのコミュニケーションにまつわる項目が上位に並んだ。

一方で、「タブレットやスマートフォンの操作に早くから慣れる」15.5％、「インターネットを積極的に活用する」14.1％、「プログラミングを学ぶ」11.3％といったICTに関連する事柄はあまり重要視されていないことがわかった。

今回の結果から、教育現場では、ICT活用において温度差が感じられ、教育関係者の多くがプログラミング・タブレットの導入で得られる効果に期待するものの、本来の基本的な教育をベースに、その上で「知識としてタブレットを操作する力」などを身につけてほしいという思いが根底にあるのではないかと同社は見ている。

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