7割の学校がデジタル化やDXを推進／システム、ソフトウェアの品質が課題＝SHIFT調べ＝

SHIFTは18日、調査レポート「教育業界におけるDXの実態調査（教育DXの推進状況と課題）」を公表した。

同社では今年1月に、学校教育機関および教育サービス提供企業に所属する正社員を対象にDX推進の取り組み状況に関する調査を実施し、740名から有効回答を得た。それによると、GIGAスクール構想やコロナ禍を背景に、タブレット端末の配布やWi-Fiの整備などのインフラを構築してきた国公立・私立の学校が73%と多数を占めた。一方で、学習塾を含めた教育サービスを提供する企業では、「費用対効果が見えにくい」「予算が足りない」といった理由から、DX推進が遅れている状況が多く見られた。

DX推進やデジタル化の内容については、インフラ整備や既存授業のオンライン化が中心となっており、教育DXの中心となるべき教育の質を高めるような施策を行っているという回答は少なかった。

また、開発もしくは使用しているシステム、ソフトウェアの使い勝手が悪い、不具合が多いといった課題が多く、製品品質やUXなどの魅力的品質を向上させるシステム開発や、使用するソフトウェアの目的に合った選定、および、それらを推進できる人材が必要とさせていることが窺える結果となった。

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調査結果の詳細

SHIF