金融教育必修化から1年、高校生の半数以上が投資に興味あり =ペンマーク調べ=

ペンマークは29日、高校生向け学習管理SNS「Penmark」を利用している現役高校生を対象に実施した「高校生活実態調査」の結果を発表した。

同調査は、Z世代の進学、スキル、SNS、投資などについて大規模な定量アンケートを用いて調査することで、Z世代の学生が現在抱える課題を明らかにする目的で実施。今回は、現役高校生13万人の金融教育に関わる調査結果を発表した。

それによると、投資への関心状況は、全学年で約55％以上の生徒が投資に興味を持つ結果となった。学年別では、「投資に興味がある」と回答した1年生は33.3%、2年生は30.5%、3年生は31.1%。そして、「興味はあるが、何をすればいいか分からない」と回答した生徒の割合は、1年生が21.3%、2年生が24.4%、3年生が27.7%と、学年が上がるにつれて若干増える結果となった。

学生間でも投資について話したり、耳にする機会が増えたという声もあり、2022年から高校生の金融教育が義務化されたことで投資についての知識や興味が深まっている様子。

各金融商品に対する関心度を見ると、「株式投資」が最も関心が高く、全体で35.9％の生徒が興味を持っている。一方、日本政府が推進する「投資信託（NISA）」は全体の9.3%と、興味を持っている生徒の割合は比較的少ない。

金融教育をすでに受けた学生に話を聞くと、株式投資やNISAを学んだとの声が最も多く、そのほか投資のリスクや株の仕組み、人生ゲームでライフプランについて学んだとの声も複数見られた。

2023年から18歳以上のNISAの口座開設が可能となるため、金融教育を通じて今後さらに生徒や保護者間でNISAの認知度が高まることが予想されるとしている。

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調査結果の詳細

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