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2015年2月24日

IDC Japan/タブレット導入率調査 教育分野2%も成長見込み

IDC Japanは23日、国内ビジネス市場でのタブレット、スマートフォン、PCの利用実態調査と稼働台数分析を行い、その結果を発表した。

これによると、2013年のビジネス市場でのタブレット稼働台数は約240万台、スマートフォンは約280万台、PCは約3700万台と推計。

タブレットの企業数による導入率は30.9%と、約3社に1社がタブレットを導入しているという。しかし、全従業員数に対する社内導入率は6.6%と非常に低く、企業内でのタブレットの導入はまだ進んでいないことが分かった。

現在の従業員数に対するタブレットの導入率は、「金融」「流通」「サービス」「通信/メディア」での4分野が高く約11%。一方、「政府/公共」「教育(学校)」では約2%と導入が遅れている。

今後の従業員数に対するタブレット導入計画を聞いたところ、2018年では全産業分野で約11%の導入率になることがわかった。

中でも特に通信教育などの「教育産業」が最も積極的であり、2018年では約4分の1近くの生徒にタブレットを導入することを考えおり、教育産業では通信教育や学習塾でタブレットを使い、授業を効果的に進めることを考えていることから導入率が高まると考えられるという。

調査概要

実施時期と方法:2014年11月にWebで実施
回答数:1万7338人
産業分野:9分野、20分類

問い合わせ先

IDC Japan

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