2017年5月24日
0~2歳までにスマホに接触する乳幼児は47.0%
MMD研究所は23日、マカフィーと共同で「スマートフォン利用者の実態と生活変容について」と題するホワイトペーパーを発表した。
両社は2016年3月から1年間、スマートフォン利用者に焦点をあてて利用実態を調査。総まとめとして、マカフィーの執行役員青木大知氏とMMD研究所所長の吉本浩司氏が、共同調査から見えてきたスマートフォン利用者のライフスタイルの変化と今後のサービスプロバイダがあるべき姿に関して3月14日に対談を行い、ホワイトペーパーを作成した。
調査は乳幼児・中学生・高校生・女性の4つの属性に焦点をあてて行われた。
「乳幼児スマートフォン利用実態調査」では、0~2歳までにスマートフォンに接触する乳幼児は47.0%という結果。子育てをする母親にとってスマートフォンは「子育て手助けツール」にもなり、子どもが手に取ると「子どものおもちゃ」にもなり得る。母親が「どのような理由や心情でスマートフォンを子どもに触らせているのか」「子どもに触らせるスマートフォンにあってほしい機能」などの調査から、今後のモバイル業界が取り組むべきことが話し合われた。
中学生のスマートフォン所有率は40.9%で、多くの子どもがこの時期にスマートフォンを持ち始めることがわかる。中学生を持つ親にとって、子どもにスマートフォンを持たせることは「安全の担保」という意味を持ち、それが親の子離れ、子どもの親離れのきっかけになるのではないかとの観点から対談が行われた。
「高校生スマートフォン利用実態調査」では、高校生は大人と同じようなスマートフォンの使い方をしているのではないか、その一方で、デメリットを最低限に抑えるためのITリテラシーや道徳観・倫理観も必要になってくるのではないかとの点から、子どもと大人の狭間にいる高校生に企業としてなすべきことを考えた。
女子高生、女子大生、20~30代の独身女性、30~40代の既婚女性に訊ねた調査では、世代ごとにさまざまにスマートフォン利用の違いがあることが明らかとなった。それぞれ自分に合った使い方を模索し、上手に利用している印象があるが、共通して見られたのはセキュリティに対する不安。その思いに対して対策を講じてもらえるよう、企業にはますます情報発信の必要のあることが窺えた。
以上の調査から、世代で利用用途も違えば、意識やリテラシーも大いに異なる。幅広い層がスマートフォンを利用している現状で、企業は1つの解決策ではなく、段階的に解決策を用意することが必要になってくる、と報告はまとめている。
関連URL
最新ニュース
- ベネッセ、ミライシード「オクリンクプラスPOWER UPDATE」ウェブセミナー5月8日開催(2025年4月17日)
- すららネット、板橋区教委が「すららドリル」小中学校75校、約3万3000名が利用開始(2025年4月17日)
- サクシード、生活困窮家庭の子どもの学習・生活支援事業を三重県から受託(2025年4月17日)
- コニカミノルタジャパン、東京都「都立学校向け生成AIサービス構築業務」を受託(2025年4月17日)
- 高校授業料無償化「所得制限なし」を主婦層は「賛成」76.1%「公立も私立も反対」13.7%=しゅふJOB総研調べ=(2025年4月17日)
- 44%が地図サービスで塾探し 実態調査から見る新規入塾生獲得のポイントを公開 =カンリー調べ=(2025年4月17日)
- フリーBGM、就職ランキング上位大学50校の94.0%、同上位企業50社の64.0%が利用=フリーBGM協会「年次レポート」調べ=(2025年4月17日)
- 楽天モバイル、インターネット接続サービス「KŌSOKU Access」が島根・淞南学園に導入(2025年4月17日)
- 日本財団パラスポーツサポートセンター、調べ学習に役立つ子ども向けまとめページオープン(2025年4月17日)
- 「社会問題×アート」の国際コンテスト「Fuji-California Young Artists Expo」作品募集(2025年4月17日)