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2019年6月6日

子どもの資質・能力は「効果的なICT活用」と「思考を深める発問」で育む=ベネッセ調査=

ベネッセコーポレーション(ベネッセ)は、早稲田大学大学院 田中博之教授(監修のもと、埼玉県戸田市、愛媛県西条市、東京都文京区、東京都豊島区の4自治体の教育委員会と連携し、2018年6月から2019年3月にかけて、児童生徒の資質・能力を育むための「主体的・対話的で深い学び」(アクティブ・ラーニング)を取り入れた指導モデルを検証する実証研究を実施、6日にその結果を明らかにした。

本研究は、学校での一斉・協働・個別、各々の学習場面に対応したベネッセのタブレット学習ソフト「ミライシード」の活用と「ICTサポータ」による支援を組み合わせて、小中学校8校の児童生徒734名(小5生292名・中2生442名)を対象に実施したもの。

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本モデルの特長は、 ICTを用いたアクティブ・ラーニングの実践前に、タブレット学習ソフト「ミライシード」に収録されている効果検証機能「Evit(エビット)」を用いて、タブレット上でアクティブ・ラーニングの行動調査を行うこと。具体的には、教師が自身のアクティブ・ラーニングの授業実践の状況や児童・生徒の状況をアンケートで把握し、その結果データにもとづいて、これから実践する授業目標の設定を行い、特に育みたい児童生徒の資質・能力を特定するというもの。

ベネッセは4自治体と連携し、自社が派遣するICTサポータがファシリテートしながら、 データにもとづくアクティブ・ラーニングの「R-PDCA指導サイクル」など、次期学習指導要領で求められる資質・能力育成のために必要な指導モデルの検証に取り組んだ。

調査は、実証研究に協力した小中学校8校の児童・生徒734名に、事前(6月頃)・中間(11月頃)・事後(2月頃)の計3回にわたり「アクティブ・ラーニング行動調査」(Research)を実施。その結果データの変容や結果を分析したところ、特に小学校において、以下のような結果がみられたという。

実証結果1.
ICTの「高活用クラス」の方が「低活用クラス」より、事前・事後のアクティブ・ラーニングに係る各項目の肯定回答率の伸びが大きい。

実証結果2.
教師が「思考が深まるような発問をしている」ことが、アクティブ・ラーニングに関する児童の意識変容に、最も相関があることが明らかになった。

これらの結果から、児童・生徒の資質・能力を育むためのアクティブ・ラーニングの視点を取り入れた授業づくりのポイントは「効果的なICT活用」と「教師の思考が深まる発問」が大切であると考えるという。

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