リクルート、15万人の高校生を対象に「主体的な学び」について調査

リクルートマーケティングパートナーズとリクルートマネジメントソリューションズは10日、2020年の教育改革を契機に学校教育で求められる「主体的な学び」について、その育成のメカニズムを明らかにするために全国約15万人の高校生を対象に2019年3月～5月に調査を実施、その分析結果を発表した。

今回確認されたモデル

本プロジェクトでは、教育界・産業界において、主体性を育むメカニズムを明らかにすることを目的に調査を行った。

今回の調査対象はリクルートマーケティングパートナーズが提供するオンライン学習サービス『スタディサプリ』を導入している高等学校のうちの計618校、高校生15万2030人。

今回、リクルートマーケティングパートナーズとリクルートマネジメントソリューションズは、文部科学省が提唱している「新しい学習指導要領等が目指す姿」にある学びに向かう力の要素として「主体性」、人間性等の涵養の要素として「多様性・協働性」などに関わる調査項目を共同開発し、学校教育において生徒の「主体性」はどのようにして育まれるのか、得られたデータをもとに分析したところ、「目標設定・振り返り」をおこなうことで「主体性」が高まる可能性が示唆された。

今回の分析では、3つの主体的な行動の発揮度合いを確認する項目をまとめて「主体性」としている。また、今回の分析からは「主体性」が高まることで「多様性・協働性」が高まることも示唆されたという。

今回の分析結果をふまえ、「教員がどのように生徒一人ひとりに合った目標設定・振り返りの指導をするのか」が重要になると捉え、リクルートマーケティングパートナーズとリクルートマネジメントソリューションズは、学校の教員向けに「生徒の主体性育成」に関する支援を2019年7月末より開始した。企業向けの人材育成を行うリクルートマネジメントソリューションズの知見を生かし、ガイダンスなどを通じて学校組織や教員への支援を行う。主体性の育成に不可欠である教員からの働きかけや、生徒の目標設定に対する振り返りの質の向上を通じて生徒一人ひとりの自己効力感を高め、内省を通じた自己成長の促進を目指すという。

また、今回得られた結果は一時点での本人回答のデータであるため、今後は同一人物の経年での変化や主体性育成や振り返りの促進に影響を及ぼす環境要因がどのようなものか、などを明らかにする計画だという。