7割以上の塾が新型コロナの影響でオンライン授業を導入・検討 ＝Comiru調べ＝

POPER社は23日、「新型コロナウイルスがもたらしている学習塾への影響」をテーマに、同社のスクール専用業務管理アプリ「Comiru（コミル）」を導入している全国の学習塾81カ所を対象に実施したアンケート調査の結果をまとめ発表した。

それによると、学習塾が新型コロナウイルスを原因に休校を検討・実施した際、保護者から多かった問い合わせは「模試や今後の授業日程の変更、振替の確認」（42.0%）、「授業再開の日程確認」（28.4%）など日程に関する項目が多かった。

新型コロナウイルスの影響を受け、オンライン授業への関心を聞いたところ、「今回をきっかけに導入した」（35.8%）、「今後の導入を検討中」（39.5%）と7割以上の塾がオンライン授業への前向きな姿勢を示した。

今回のコロナ騒動より前に、オンライン授業を「もともと導入していた」のは12.3％だけだった。

既にオンライン授業を実施した塾に感じたことを聞いたところ、「敷居が高いと感じていたが意外と簡単に実施できた」（30.8%）、「思ったよりも対面に近い授業が実施可能」（28.2%）といった利便性をあげる意見が多かった。

現在、オンライン授業の導入を検討中の学習塾にその理由を聞いたところ、「生徒の家庭にオンライン授業に対応できる設備の用意があるか不安」（68.8%）、「オンラインならではの指導ノウハウがなく対面同様に教えられるか不安」（53.1%）、「ZOOMやwherebyなど既存のツールで授業に必要な要件が満たせるか不安」（46.9%）といった、導入に関する多くの不安があることが分かった。

また、今後、新型コロナ感染の拡大で講師が出勤できなくなった場合、講師の自宅からオンライン授業ができる体制を整えている塾は、「もともと対応している」（11.1%）、「今回をきっかけに対応した」（17.3%）と答えた28.4％にとどまった。

この調査は、「Comiru」アプリを導入している全国の学習塾を対象に、「緊急事態宣言」発出後の4月9日～14日にかけて、WEBアンケート方式で実施。有効回答数は81（集団、個別、自立、いずれかの業態の学習塾を運営している企業）。

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POPER