2022年4月1日
デジタルリテラシー協議会、Webサイト「Di-Lite」をリニューアル
デジタルリテラシー協議会は3月31日、デジタルリテラシー「Di-Lite」(ディーライト)のWebサイトをリニューアルした。
同協議会は、2021年4月20日に、参加団体である「データサイエンティスト協会」と「日本ディープラーニング協会」、「情報処理推進機構」の3団体が共同で設立。
これまで、多くの団体・企業とデジタル人材育成に関する情報交換や交流を重ねてきたが、今回、更なる社会的な取組みを加速するために、Webサイトをリニューアルした。
新サイトでは、情報コンテンツを大幅に拡充したほか、賛同団体・企業のうち公開に承諾した53の団体・企業名を公開するなど、情報発信を強化。
同サイトでは、デジタル時代の全てのビジネスパーソンが学ぶべきデジタルリテラシー領域を「Di-Lite」として定義して指し示し、デジタル人材育成への取組みを呼びかけている。
また、賛同する団体・企業の募集などを行い、100を超える団体・企業から賛同の声や問合わせが寄せられている。
「Di-Lite」は、全てのビジネスパーソンが持つべきデジタル時代の共通リテラシー。その領域は2021年7月現在、IT・ソフトウェア領域に、DX潮流の中でより重要性が高まる「データ×AI」活用に関連した数理・データサイエンス、AI・ディープラーニング領域を加えた領域の基礎領域から設定。
同協議会は、「Di-Lite」をベースに、増え続けるITスキルや知識をビジネスとの関連性から体系化することで各ビジネスパーソンが取るべきラーニングパスの見える化を目指す。
リニューアルの概要
①新ステートメントやプロジェクト動画の公開
「デジタルリテラシーを、全てのビジネスパーソンに」とのメッセージとともに、新たなステートメントや、啓発のためのプロジェクト動画を公開
②新「Di-Lite」ロゴやプロジェクトアイコンを公開・配布
「Di-Lite」の新しいロゴ、社会全体での取り組み加速に向け賛同団体・企業などが掲げ、「デジタルリテラシーを、全てのビジネスパーソンに。」という共通意識を持つためのプロジェクトアイコンを公開・配布
③賛同団体・企業の名称一覧を公開
3月31日時点で賛同している団体・企業(53社)の名称一覧を公開
④デジタルリテラシーに関する解説コンテンツを公開
「デジタルリテラシーとは」「デジタルリテラシーの必要性」「デジタルリテラシーとは具体的に何か」「デジタルリテラシー習得の効果」の4本の解説コンテンツを公開
関連URL
最新ニュース
- 20代の「仕事と学歴」に対する意識調査 =Personal調べ=(2024年11月21日)
- 共働き家庭の子どもの教育、「母親主導」51.4%、「夫婦共同」33.5%、「父親主導」13.9%=明光義塾調べ=(2024年11月21日)
- マイナビ、高校生向け探究学習サイト「Locus」を全国の高校へ4月から無償提供(2024年11月21日)
- チエル、全日本教育工学研究協議会全国大会(JAET)東京都港区大会に出展(2024年11月21日)
- 明治学院大学、生成AIで個人の「顔表情からの感情推定」を可能に 学生グループが受賞(2024年11月21日)
- 高度人材育成機構、「DX認定企業調査報告書 2024年版」公開(2024年11月21日)
- ISEN、「令和5年度学校・教育機関における個人情報漏えい事故の発生状況」調査報告書を公表(2024年11月21日)
- プログラミング教育「HALLO」、年長~中学生対象の「冬期講習会」を開催(2024年11月21日)
- CKCネットワーク、「出席扱い制度オンライン説明会」12月に開催(2024年11月21日)
- ワオ高校、通信制高校で海外を目指す 海外大学進学セミナー 23日オンライン開催(2024年11月21日)