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2022年11月24日

「新課程に対応した入試変更」、高校生の認知度は66.6%=リクルート調べ=

リクルートは22日、同社の進路情報メディア「スタディサプリ進路」が、大学進学を目指す全国の高校生2524人を対象に実施した、「高校生の進路選択行動影響調査」の結果をまとめ発表した。

今年4月から「新学習指導要領」がスタートし、新課程では教科・科目が再編され、高校で学習する内容も大きく変わっており入試も変更となるが、今回の調査では「新課程対応入試」について、旧課程ラストの高2生と新課程初年度の高1生の認知と進路検討への意識変化などについてアンケート調査した。


それによると、「2025年度から新課程に対応した入試変更になることを知っているか」を聞いたところ、変更初年度対象である高1は66.6%が「知っている」と回答したが、3割強(33.4%)は「知らない」と回答。希望入試方式別に見ると、年明け入試希望層の方が年内入試希望層より高く、70.9%が認知していた。


新課程に対応した入試変更で「進路検討で意識することはあるか」を聞いたところ、高1は「進路検討を早く始めたい」48.3%、高2は「現役で進学したい」49.4%について意識する割合が最も高かった。学年別に新課程対応入試変更への意識は異なり、高2は浪人回避意向が強く出ており「現役で進学したい」が約半数を占めた。

変更の対象学年となる高1のトップ3は、1位「進路検討を早く始めたい」48.3%、2位「入試方式を早く知りたい」41.1%、3位「現役で進学したい」41.0%で、まずは進路検討を始めるため重要な情報源である「入試方式」への要望が高い様子がうかがえる。


また、9月時点の第1志望校決定率は、学年別、希望入試方式別全てのクロス条件で「第1志望校は決まっている」高校生が増加。前年比増加率で見ると、高2で7.8pt増えて半数超えの56.6%。年明け入試検討者は+5.2ptで64.0%と、年内入試の決定率とほぼ同水準だった。

年内入試と年明け入試併願層も増加傾向であることからも、入試方式にかかわらず「第1志望校決定」はさらなる早期化の様相を呈している。


検討している入試方式については、「総合型選抜」が前年比で最も増加し+4.7pt(20.8%)、他に「学校推薦型選抜(公募制・指定校)」といったいわゆる「年内入試」を検討している高校生が増加している。

この調査は、大学への進学意向のある全国の高校生を対象に、9月2日~12日にかけてインターネットで実施した。有効回答数は2524人(高校1年875人、高校2年837人、高校3年812人)。

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調査結果の詳細

リクルート

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