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2026年11月16日

教育・学習支援で働く会員の約6割、過去6カ月間に仕事で週1回以上英語が必要=ネイティブキャンプ調べ=

レッスン回数無制限のオンライン英会話サービス「ネイティブキャンプ英会話」を展開するネイティブキャンプは13日、日本国内を主な拠点として働く会員を対象に「仕事と英語に関するアンケート」を実施した結果を発表した。

今回は、回答者のうち、主な仕事の業種を「教育・学習支援」と回答した277人の結果を公表する。

調査では、59.9%が過去6カ月間に仕事で週1回以上英語を必要としたと回答した。また、82.3%が英語学習の目的として仕事に関する項目を1つ以上選択し、65.3%が直近1カ月にネイティブキャンプのレッスンで仕事に役立てるための学習に取り組んだと回答した。

英語が必要になった場面の自由記述には、英語の授業に加え、日本語学習の指導、留学生への説明、生徒や保護者との会話なども挙げられている。

教育・学習支援の現場では、授業で知識を伝えることに加え、学習者への説明や保護者とのやりとりなど、さまざまなコミュニケーションが求められる。

文部科学省が2026年5月に公表した「日本語指導が必要な児童生徒の受入状況等に関する調査」によると、2025年度の公立学校における日本語指導が必要な児童生徒数は8万4759人となり、前回調査から22.6%増加した。教育現場では、多様な言語的背景を持つ学習者への対応が、ますます重要になっている。

こうした状況のなか、教育・学習支援に携わる人自身は、仕事でどの程度英語を必要とし、何を目的に学んでいるのか。

ネイティブキャンプは、勤労感謝の日を機に、働く会員の仕事と英語学習との関わりに着目した。本リリースでは、主な仕事の業種を「教育・学習支援」と回答した277人の結果から、仕事で英語が必要になる頻度や場面、英語学習の目的、実際の学習内容を紹介する。

過去6か月間に、現在の仕事で英語を読む・書く・聞く・話す必要があった頻度を尋ねたところ、「週に1回以上あった」と回答した人は59.9%だった。


「月に1回以上、週に1回未満あった」は13.4%、「過去6か月間にあったが、月に1回未満だった」は8.3%となり、英語が必要になった経験がある人は合計81.6%に上った。

今回の回答者には、仕事で週1回以上英語を必要とした人が約6割おり、教育・学習支援の業務において、英語が繰り返し必要となる場面があることがうかがえる。

英語が必要になった場面を尋ねた設問の自由記述には、「英語の授業」「授業で英語を話す」といった回答に加え、次のような回答が寄せられた。

• 「日本語学習指導」
• 「留学生への説明」
• 「外国籍の生徒とのコミュニケーション」
• 「生徒の保護者との会話」

これらの自由記述からは、英語の授業だけでなく、日本語学習の指導や留学生への説明、生徒・保護者とのコミュニケーションなど、教育・学習支援に関わるさまざまな業務で英語を必要とした事例が確認できた。
*自由記述の一部を抜粋。

ネイティブキャンプで英語を学ぶ目的について、仕事に関する項目を一つ以上選択した人は82.3%だった。


主な学習目的は、以下のとおり。

• 現在の業務で必要な英語に対応するため:51.3%
• 担当できる業務や役割を広げたり、新しい仕事を獲得したりするため:28.9%
• 現在の仕事で、今後英語が必要になる場合に備えるため:28.5%

現在の業務への対応を中心に、今後の仕事に備えることや、担当する役割を広げることも、英語学習の目的として挙げられている。
*複数回答。割合は教育・学習支援で働く回答者277人を分母として算出している。

直近1カ月に、ネイティブキャンプのレッスンで仕事に役立てることを目的とした学習項目を一つ以上選択した人は65.3%だった。


具体的な学習内容では、「基本的な受け答えや日常会話の練習」が40.8%で最多となった。

• 基本的な受け答えや日常会話の練習:40.8%
• 英語の発音や聞き取りの練習:34.3%
• 仕事で使う単語・表現の練習:14.8%
• 自分の仕事や業務内容を英語で説明する練習:13.0%

仕事に役立てるための学習内容としては、基本的な受け答えや発音・聞き取りなどの練習が多く挙げられた。また、仕事で使う表現や、自分の業務内容を英語で説明する練習も選ばれていた。
*複数回答。上記の学習内容の割合も、回答者277人全体を分母として算出している。

■調査概要
調査名:仕事と英語に関するアンケート
調査主体:ネイティブキャンプ
調査方法:インターネット調査
集計対象の回答期間:2026年10月16日~10月20日
調査対象:日本国内を主な拠点として働くネイティブキャンプ会員
集計対象回答数:1446人
本リリースの分析対象:主な仕事の業種を「教育・学習支援」と回答した277人

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