トレンド総研／ICT教育に関するレポート「ハイテク教育の黎明期」を発表

トレンド総研は9月30日、ICT教育に関するレポート「ハイテク教育の黎明期」を発表した。

ICT教育が実現する次世代の教育を「ハイテク教育」として、現在を「ハイテク教育の黎明期」と考え、その実態と、今後の展望について探ったもの。

「ハイテク教育に関する意識・実態調査」の結果や、白鴎大学教育学部長 赤堀教授へのインタビュー、シャープビジネスソリューションの取材記事を掲載している。

「ハイテク教育に関する意識・実態調査」は、学校や塾の教師500名にインターネットを使って行われた。調査期間は9月11日～9月13日。

ハイテク教育に関する意識・実態調査

レポートによると、「ICT機器をはじめとする教育機器について、特に関心・興味がありますか？」という質問には、70%が「ある」と答えた。「特に関心・興味がある教育機器」という質問では、「パソコン」は54%、「電子黒板」は49%、「タブレット端末」は38%と、上位3項目をICT機器が占めており、教師のICT機器への高い関心が伺える結果となった。
一方で、ICT機器の導入率については、「自身の学校で導入している」という人は14%にとどまった。

「ICT機器の導入により、教育はどう変わると思いますか？」と聞いたところ、「より分かりやすい授業ができる」（55%）、「学生・生徒の関心や興味が高まる」（49%）、「無駄な時間や手間を省くことができる」（46%）といった回答が多くあげられた。
「今後、”ハイテク教育”は実現すると思いますか？」という質問には、81%の人が「思う」と答えた。

インタビューでは、赤堀教授がICT教育のメリットについて、「授業への関心の継続性が向上」「学生・生徒の表現力の向上」「授業の効率の向上」「授業クオリティの平準化」「遠隔地との接続による、新たな授業スタイルの提供」という5つのポイントを紹介。
また、ICT教育の現状と今後について、課題は山積みだが、一つ一つ解決すれば、確実にICT教育は実現すると語っている。

シャープビジネスソリューションへの取材では、販売推進部 教育ICT担当の永谷幸久氏が、ICT機器導入の実態について解説。
日本では、電子黒板から導入されることが多く、電子黒板には「子供たちの目線を上げる授業」「ビジュアル面で分かりやすい授業」「協働的な学びが実現」というメリットがあるとしている。
また、今後、「手段としてどのように活用すれば」、ICT教育の効果を最大限に引き出せるかという検証が必要であり、優れた取り組みの展開、共有が不可欠だと語っている。

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