- トップ
- 企業・教材・サービス
- みらいのまなび共創会議/オールジャパンでICT教育標準化 「ICT CONNECT 21」発足
2015年2月4日
みらいのまなび共創会議/オールジャパンでICT教育標準化 「ICT CONNECT 21」発足
オールジャパンで、技術の標準化などICT教育の促進に取り組む、みらいのまなび共創会議(ICT CONNECT 21)が2日発足した。
ICT CONNECT 21は、ICTを活用したコンテンツやサービスを連携するための、オープンなプラットフォームと、それに関わる技術基盤やサービス基盤の技術標準を策定。それにより、企業間の協力領域と競争領域を明確にし、健全な競争環境の形成を図るとともに、教育分野でのICTの利用促進につなげる。
会長には、JAPET&CEC会長でもある白鴎大学の赤堀侃司教授が就任し、「オールジャパン」で取り組むと強調した。
組織運営は、意識決定機関として「幹事会」を、その下に中長期のビジョンを策定する「ビジョン委員会」を設置。さらにその配下に、標準規格の調査や検討を行う「技術標準化WG(ワーキンググループ)」、ICT教育の普及に取り組む「普及推進WG」を置く構成となっている。
ICT CONNECT 21の発起人には、内田洋行、NTT、KDDI、ベネッセホールディングス、学研ホールディングス、ソフトバンクの6社のほか、日本教育情報化振興会 (JAPET&CEC)をはじめとした9団体が名を連ねた。
発起人団体は、日本教育情報化振興会、日本視聴覚教育協会、日本デジタル教科書学会、日本イーラーニングコンソシアム、デジタル教科書教材協議会会長、日本オープンオンライン教育推進協議会、日本電子出版協会、学習ソフトウェア情報研究センター、eラーニング アワード フォーラム。
関連URL
最新ニュース
- ソニー×Nature、初期から中堅キャリアの女性研究者対象のアワード 応募受付開始(2026年3月16日)
- COMPASS、AI型教材「キュビナ」が仙台の全市立小中183校で利用開始(2026年3月13日)
- テクノホライゾン、岐阜県教育委員会の遠隔授業導入事例を新たに制作、学校・教育関係者へ配布開始(2026年3月13日)
- シフトプラス、生成AIを活用する「自治体AI zevo」でGPT-5.4を全利用自治体へ提供開始(2026年3月13日)
- VISH、スクール管理システム「スコラプラス」が埼玉DXパートナーに認定(2026年3月13日)
- 世界11カ国調査で判明、「日本の教育基盤は安定しているが保護者は現状に不満」=スプリックス教育財団調べ=(2026年3月13日)
- 中学校の公教育、保護者の71%が「満足」と回答 =塾選調べ=(2026年3月13日)
- 幼児・小学生・中学生・高校生白書2025の第3弾、学習・学校生活に関する調査 =学研ホールディングス調べ=(2026年3月13日)
- 教育と探求社×東京大学CASEER、高校生を対象に探究学習の大規模調査を実施(2026年3月13日)
- 医学部予備校の費用、4人に1人が「400万円以上」を想定 =NEXER調べ=(2026年3月13日)














