コロナ禍でオンラインレッスンを始めた店舗が7割 =エキテン総研調べ=

エキテン総研は18日、全国の店舗関係者に対して「オンラインレッスンに関する調査」を実施したと発表した。

回答した店舗のうち26%が、オンラインレッスンを実施していると回答。また、このうち70%の店舗が、4月以降に実施し始めたと回答。新型コロナウイルス感染症の影響で営業
自粛を余儀なくされた店舗が、生き残り策としてオンラインレッスンを開始。

回答した369店舗中、228店舗が「顧客のつなぎとめに成功した」と回答。休業中も、生徒や顧客とのコミュニケーションを絶やさないことで、顧客の繋ぎ止めに成功。

今後もオンラインレッスンを続けるかという問いに対し、実に75%の店舗がはい、と回答。コロナの余波が続いている状況を鑑みると、今後も継続してオンラインレッスンを実施していく方針の店舗が多数。

また、オンラインレッスンを実施したことで「商圏が広がった」「顧客の幅が広がった」と回答した店舗のほとんどが、オンラインレッスン継続の意思を示していることから、コロナ対策としてだけではなく、事業を拡大していく新戦略として、オンラインレッスンを実施していく店舗も多いという。

オンラインレッスンを実施していない店舗は、何を障壁と感じているかという問いに対し、「PC操作が不慣れ」「コンテンツの内容に悩んでいる」「ネット環境の整備」と回答。また、店舗側の設備や環境が整っていても、レッスンを受ける側の受講者のリテラシーや環境も必要になってくるため、不慣れな店舗は二重にハードルを感じるという。

今回の調査では、実施できない店舗には、大きな障壁があるとわかった一方、コロナ禍でオンラインレッスンを実施し始めた店舗は顧客の繋ぎ止めに成功したことや、商圏や顧客の幅が広がったというメリットを感じ、今後も継続の意思を持っている店舗が多数である。

今回の調査は「エキテン」に掲載中の全国の店舗経営者および集客・販促担当者を対象に、6月30日~7月3日にかけて、インターネット調査で実施。有効回答数は1545人。