国際基督教大、Arcserveクラウドへの遠隔地バックアップでBCP対策を強化

Arcserve Japanは27日、国際基督教大学(ICU)がクラウドバックアップサービス「Arcserve UDP Cloud Hybrid」を活用してBCP(事業継続計画)対策をさらに強化したことを発表した。

授業支援システム、教務システムなどのITインフラをはじめ、システム全般の運用や管理という重要な役割を担うICUのITセンターでは、2011年の東日本大震災をきっかけに、学内に点在していた物理サーバをVMware vSphereによる仮想化環境へ移行し、2017年からバックアップ・アプライアンス「Arcserve UDP Appliance」を活用して学校内の仮想化システム基盤を構築。また災害時のBCP対策として、同一の基盤をITセンターとは別の場所に構築し、学内でシステム二重化を実施。

ICUでは、将来的に起こりうる大規模な自然災害に備え、BCP対策のさらなる強化が必須であるという考えから、クラウドによる遠隔地バックアップを検討。一方で、クラウドの利用にはいくつかの不安を抱えていたという。

そうした中、Arcserve UDP Applianceをすでに導入し、日々の運用に慣れ親しんでいたICUがBCP対策強化ソリューションとして採用したのは、Arcserve UDP Cloud Hybrid。

同サービスを利用することで、すでに取得しているオンプレミスのバックアップデータをクラウドに複製可能。Arcserve UDPユーザーであれば、構築・運用の手間をかけることなく、これまでの運用の続きのような感覚でクラウドへ遠隔地バックアップが可能。

使い慣れた管理コンソール画面で新しいスキルを習得する必要もなく、ストレージサイズによる容量課金のみという明瞭なライセンス体系やコストパフォーマンスの高さも、採用の決め手となったという。

ICUでは、Arcserve UDP Cloud Hybridの西日本リージョンを利用した遠隔地バックアップを4月からスタートし、現在は、仮想化基盤上にあるデータ容量の6割に相当する重要データがBCP対策としてクラウド上に保護されている。運用は自動化されているため、同校ITセンターのスタッフに新たな負荷はかかっていないという。

また、新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響により、4月からの授業すべてがオンラインによる遠隔授業に切り換えられたICUでは、アクセス急増により学習支援システムの拡張が迫られた。この際には、Arcserve UDPの標準機能である仮想スタンバイを活用してシステム移行を実行するなど、すでに導入済みのArcserve UDP Applianceについても利用範囲が拡大。

運用工数を上げることなくシステム保護体制を強化したICUでは、今後、Arcserve UDP ApplianceとArcserve UDP Cloud Hybridを利用して、サーバルームのシステム基盤そのものをクラウドへ移行することも検討しているという。