昭和大とJMDC、医薬品フォーミュラリの策定に医療ビッグデータの利活用を開始

昭和大学とJMDCは21日、医薬品フォーミュラリ策定に医療ビッグデータの活用を共同研究として開始したと発表した。

同大学の百賢二准教授（薬学部病院薬剤学講座）と佐々木忠徳統括薬剤部長らが、医療現場におけるフォーミュラリ策定のための確立手順の標準化を行い、その中に医療ビッグデータの解析結果を組み込むという試みを行っている。

診療報酬への導入が検討されている医薬品フォーミュラリ（使用ガイド付きの医薬品集）は、同一カテゴリ内の医薬品成分間の有効性、安全性、経済性および合理性の差を評価。医療機関ごとに策定することで、院内または地域における医薬品使用のシェア率を変えることが可能となる。

一方、構築のための標準的な方法がないことや、後発医薬品（バイオシミラーを含む）使用の推進策としての誤解の可能性もあり、個別に策定された医薬品フォーミュラリにおける推奨薬の選定結果の不透明さなども指摘されている。

同大学では、5年前から医薬品フォーミュラリの策定を始め、すでに13のカテゴリについてホームページで公開。2年前からは、百准教授、佐々木統括薬剤部長らが、改訂と策定の手順の標準化を試みてきた。

骨子は、システマティックレビューの手法に基づく同一カテゴリ内の医薬品の有効性・安全性の比較を目的としたHead to Head のRandomized Control Trial（RCT）論文の評価、および医療ビッグデータを用いた解析であり、それらのプロセスおよび議論の内容、成果を「医薬品フォーミュラリ報告書」として、関係者のCOI（利益相反）の状況も含めて開示する（現在は昭和大学統括薬剤部内のみへの開示）。

今後はこれらの情報を各病院の薬剤師へ周知し、ディテーリング（処方シェア率変更）を行う。地域医療への貢献も目指し、院外処方への働きかけも行う予定だという。

同大学統括薬剤部では「医療現場×医療ビッグデータ」をキーワードに、リアルワールドデータを日常診療へフィードバックするための活動を今後も進めていくという。