2021年6月3日
高校教員の8割が「デジタル教材導入」に前向き=スタディプラス調べ=
スタディプラスは2日、全国の高校の教科主任2048人を対象に実施した、「1人1台端末」整備状況やデジタル教材の導入状況に関するアンケート調査の結果をまとめ発表した。
それによると、「デジタル教材の導入・検討状況」に関する調査では、「全学年に導入済み」との回答が14%、「一部の学年・生徒に導入済み」が18%、「今後の利用を検討中」が45%で、この3つで8割弱にのぼり、今後デジタル教材の利用が広がっていくことが予想できる結果となった。
「導入も検討もしていない」は、全体で23%だったが、公立高校では約3割だったのに対し、私立では約1割にとどまった。私立高校の方がデジタル教材の導入・検討に積極的なのが分かる。
また、デジタル教材の「検討できる価格帯」の調査では、「紙面版に付加して無料の電子版が付いてきたら」という条件下では、公立・私立ともに約9割弱の教員が「優先して採択したい」「1人1台配布済みの学年のみ優先して採択したい」と回答。
「おまけ」として電子版を使えることが、紙面版の採択にも影響することがわかった。
「紙面版にプラスして有料の電子版がある場合」では、公立では63%、私立では69%の教員が有料の電子版も「検討可能」と回答しており、デジタル教材への関心の高さが伺える。
「紙面版にプラスして有料の電子版がある場合」に検討できる価格帯について質問したところ、「紙面版の定価の3割~4割程度」との回答が最も多かった。
また、「追加料金は検討できない」〜「紙面版の定価の3割~4割程度」までの合計が6割強となっており、有料の電子版を検討できる場合でも価格帯については厳しく見ていることが明らかになった。
この調査は、全国の高校の各教科主任の教師を対象に、4月23日〜5月7日にかけて、FAXでアンケート回答を依頼し、オンラインで回答を収集する形で実施。有効回答数は2048件。
関連URL
最新ニュース
- 総務省、「“わかる・使える”統計解析プログラミング」の受講者の募集開始(2026年11月11日)
- 山梨県中央市、JAETの学校情報化認定制度で「学校情報化先進地域」の認定(2026年11月11日)
- 小学生の保護者の7割以上が、学校で子どもが「紙の本」に触れる時間を増やしてほしい=新興出版社啓林館調べ=(2026年11月11日)
- 近畿大学、理工系大学院生向け海外バーチャル留学「世界がキャンパス」開催(2026年11月11日)
- 日本CTO協会、新卒エンジニアを育てる「新卒エンジニア合同研修」参加申込の受付開始(2026年11月11日)
- ブレインアカデミー、大学生・院生対象「私立学校就活の基本講座」開催(2026年11月11日)
- 高校教員向け、「海外大学進学と国内大学の併願戦略」19日オンライン開催(2026年11月11日)
- 豊橋市、「理科って将来何の役に立つの?」その疑問を解決するイベント 27日開催(2026年11月11日)
- 明治大学ビジネススクールが、MBAオンラインオープンキャンパスを開催(2026年11月11日)
- VISH、園長も先生も園づくりを語り合う「ホンマなんコミュニティ Vol.7」12月10日開催(2026年11月11日)










