高校教員が進路指導で最も不足を感じるのは「卒業生の就職状況・就職支援制度」＝スタディプラス調べ＝

Studyplusトレンド研究所は、高等学校の進路指導主任・第一学年主任・第二学年主任・第三学年主任を対象に「全国の高等学校における進路指導に関する調査」を実施し、17日にその結果を公表した。

調査は10月24日～31日に行われ、632名から有効回答を得た。それによると、ほぼ100%が進路指導に「十分に取り組んでいる」「ある程度取り組んでいる」と回答。大学進学率が高くなるほど「十分に取り組んでいる」の割合が高くなる傾向にあった。進路指導始める時期は「高校1年生・1学期」が最多。大学進学率が高くなるほど、進路指導を始める時期が早まる傾向が見られた。

指導の内容を複数回答で訊ねたところ、最多は「個別の連絡相談」88.3%で、「オープンキャンパス参加促進」が76.1%で続いた。進路指導で活用する大学情報の入手先は「大学案内・学部案内パンフレット」「大学の公式ホームページ」が8割超。「進学説明会」「オープンキャンパス」「大学からの個別訪問」も6割前後の回答を得た。

最も重点的にチェックしている情報は「入試方法・入試科目」で8割超。「取得可能な資格・免許」71.8%、「卒業生の就職状況・就職支援体制」60.6%と、大学卒業後の進路を見据えた項目が高い割合となった。

現在不足していると感じる大学情報は「卒業生の就職状況・就職支援体制」が最多。特に大学進学率50%以下で割合が高く、50%以上では「研究テーマ・業績・評価」の割合が高くなる傾向にあった。また、大学に期待する情報発信のしかたについて記述回答を求めたところ、最も多かったジャンルは「動画・YouTubeでの発信」で35.0%を占めた。

関連URL

調査結果の詳細

Studyplusトレンド研究所