2021年9月2日
「月刊先端教育」10月号、専門職に依存しない「デジタル人材育成」を大特集
先端教育機構・出版部は9月1日、社会と教育界を結ぶ教育専門誌「月刊先端教育」10月号を発売した。
同号では、専門職に依存しない「デジタル人材育成」を大特集。企業・官公庁・自治体・教育機関のDX戦略などを取り上げている。
企業・官公庁・自治体・教育機関といったあらゆる組織のDXが経営課題としてとりあげられる今日、特定の専門職だけでなく、全員がデジタルスキルを身につけ、ツールを使いこなしていく必要があることから、今号では「デジタル人材の育成」を特集した。
また、「地域×教育イノベーション特集」では三重県をピックアップ。シリーズ「副業で実務家教員になる方法」も掲載。
「月刊先端教育」は2019年10月創刊。学校教育を始め、就学前教育や社会人教育など、あらゆる「学び」に焦点をあてた教育専門誌で、教職員や自治体、企業、NPOなど教育に携わる人に有益な情報・アイデアを届けている。
特集「デジタル人材育成」概要
主な内容:
・日本経済DXのカギ(東大未来ビジョン研究センター客員教授・西山圭太氏)
・米国企業に学ぶDX実現の5ステップ(パロアルトインサイトCEO石角友愛氏)
・全員参加型のデジタル革命(リコー)
・デジタル人財に求められる3つのスキル(丸紅デジタル・イノベーション室)
・リボルビングドア設計で人材流動(デジタル庁リードリクルーター斉藤正樹氏)
・省内データサイエンティストの育成(農水省大臣官房サイバーセキュリティ・情報化審議官・信夫隆生氏)
10月号価格:1620円(税込)
関連URL
最新ニュース
- COMPASS、AI型教材「キュビナ」が仙台の全市立小中183校で利用開始(2026年3月13日)
- テクノホライゾン、岐阜県教育委員会の遠隔授業導入事例を新たに制作、学校・教育関係者へ配布開始(2026年3月13日)
- シフトプラス、生成AIを活用する「自治体AI zevo」でGPT-5.4を全利用自治体へ提供開始(2026年3月13日)
- VISH、スクール管理システム「スコラプラス」が埼玉DXパートナーに認定(2026年3月13日)
- 世界11カ国調査で判明、「日本の教育基盤は安定しているが保護者は現状に不満」=スプリックス教育財団調べ=(2026年3月13日)
- 中学校の公教育、保護者の71%が「満足」と回答 =塾選調べ=(2026年3月13日)
- 幼児・小学生・中学生・高校生白書2025の第3弾、学習・学校生活に関する調査 =学研ホールディングス調べ=(2026年3月13日)
- 教育と探求社×東京大学CASEER、高校生を対象に探究学習の大規模調査を実施(2026年3月13日)
- 医学部予備校の費用、4人に1人が「400万円以上」を想定 =NEXER調べ=(2026年3月13日)
- 小中学生の習い事、保護者の64.8%が「グループレッスン」よりも「マンツーマン」を支持 =アタム調べ=(2026年3月13日)












