- トップ
- 企業・教材・サービス
- モノグサ、竹内孝太朗CEOが文科省の実証研究にEdtech領域の専門家として参画
2022年2月2日
モノグサ、竹内孝太朗CEOが文科省の実証研究にEdtech領域の専門家として参画
学習プラットフォーム「Monoxer」を運営するモノグサは1日、代表取締役CEOの竹内孝太朗氏が文部科学省の実証研究「日本語教育のための効果的な遠隔授業モデル構築プロジェクト」にEdtech領域の専門家として参画したことを明らかにした。
同プロジェクトは、文部科学省の「専修学校における先端技術利活用実証研究」の公募に対して文化外国語専門学校によって提案され、採択されたもので、2021年度から2023年度の3カ年にわたって実施される。
日本国内にいる留学生のほか、渡航制限により入国できない学生を念頭に、デジタルテクノロジーを活用し、日本語教育における効果的な遠隔授業モデルを確立することを目的としている。
竹内氏は1月31日に開催された第2回会議に出席し、日本語教育におけるITを活用したDX推進に関して提言を行った。
関連URL
最新ニュース
- COMPASS、AI型教材「キュビナ」が仙台の全市立小中183校で利用開始（2026年3月13日）
- テクノホライゾン、岐阜県教育委員会の遠隔授業導入事例を新たに制作、学校・教育関係者へ配布開始（2026年3月13日）
- シフトプラス、生成AIを活用する「自治体AI zevo」でGPT-5.4を全利用自治体へ提供開始（2026年3月13日）
- VISH、スクール管理システム「スコラプラス」が埼玉DXパートナーに認定（2026年3月13日）
- 世界11カ国調査で判明、「日本の教育基盤は安定しているが保護者は現状に不満」=スプリックス教育財団調べ=（2026年3月13日）
- 中学校の公教育、保護者の71％が「満足」と回答 =塾選調べ=（2026年3月13日）
- 幼児・小学生・中学生・高校生白書2025の第3弾、学習・学校生活に関する調査 =学研ホールディングス調べ=（2026年3月13日）
- 教育と探求社×東京大学CASEER、高校生を対象に探究学習の大規模調査を実施（2026年3月13日）
- 医学部予備校の費用、4人に1人が「400万円以上」を想定 =NEXER調べ=（2026年3月13日）
- 小中学生の習い事、保護者の64.8％が「グループレッスン」よりも「マンツーマン」を支持 =アタム調べ=（2026年3月13日）
