2022年2月3日
高校でのICT活用、生徒・保護者共に「個別最適化学習」を最も期待=リクルートキャリアガイダンス調べ=
リクルートは2日、全国高校PTA連合会とともに、高校2年生とその保護者(高校生1815人、保護者1529人)を対象に実施した、「高校生と保護者の進路に関する意識調査2021」の結果をまとめ発表した。
同調査は、リクルート進学総研と同連合会が2003年から隔年で実施しており、今回で第10回目。調査結果は、「コミュニケーション編」(1月27日発表済)と、「ICT活用編」の2つに分けられており、今回の発表は「ICT活用編」。
それによると、ICTの活用で期待できる効果を尋ねたところ、「1人ひとりが自分に合った方法やスピードで学習できる」が高校生45%、保護者34%で共にトップ。生徒・保護者共に「個別最適化学習」を最も期待していることが分かった。
次いで、高校生は「学ぶことへの興味がわき、学習へのモチベーションが上がる」27%、保護者は「多様なリソース(情報や人)にアクセスできることで、学びが深まる」32%。
今後のICTの活用意向を聞いたところ、「授業」、「宿題」、「コミュニケーション」などに幅広い期待が寄せられた一方で、「まだ活用のイメージがついていない」という層も高校生、保護者共に24%存在した。
現在の活用状況を聞いたところ、高校生の75%・保護者の56%が、自校で「活用している」と実感していることが分かった。(参考:高校教師の回答は97%=2021年2月実施「高校教育改革に関する調査2021」=)
ICTの活用で良かった点を聞いたところ、「オンライン授業」(高校生50%、保護者52%)や、「学校からの連絡」(同38%、42%)、「宿題などの自宅学習」(同28%、27%)ができるようになったことだった。
反対に困った点は、高校生はデジタルネイティブらしく「特にない」24%がトップで、以下、「学校や教員によってICTの活用度に差がある」23%、「紙の教材のほうが勉強がしやすい」22%などが続いた。
一方、保護者は「(子どもが)勉強しているのか、遊んでいるのかが分からない」31%が最も多かった。
教育改革への期待と不安について聞いたところ、「高校・大学の教育改革」に対しては、高校生・保護者共に全ての項目で期待が不安を上回り、「入学者選抜」に対しては、5項目中3項目で不安が期待を上回った。
また、「自分の高校が教育改革への対応を行っていると感じている」のは、高校生25%、保護者18%だった。
具体的に変化を感じている取り組みのトップは、高校生は「日々の授業の変化」(教師が知識を教え込む授業から、生徒が主体的に考え学び合う授業に変わる)の54%で、前回差+3pt。
保護者は「探究学習」(生徒が自らテーマを設定して、調べたり解決に向けて取り組む探究学習が重視される)の65%がトップで、同+19pt。
前回調査との比較では、高校生は「ICT技術を活用し、1人ひとりが最適な学習内容と進度で学べるようになる」の伸びがトップ(37%、同+26pt)で、関心の高さがうかがえる結果となった。
この調査は、高校2年生とその保護者、全国高校PTA連合会が依頼した9都道府県、各3校ずつ計26校の公立高校(北海道だけ2校)を対象に、2021年9月14日〜10月28日にかけて、学校を通した質問紙による自記式調査またはWEB画面からの回答という形で実施。有効回収数は高校生1815人、保護者1529人。
関連URL
最新ニュース
- 総合型選抜、高校生保護者の7割以上が「仕組みを十分に理解できていない」と回答=森塾調べ=(2026年2月13日)
- α世代家族の健康意識調査、健康は「病気予防」から「コンディション管理(投資)」へ=α世代ラボ×ウンログ調べ=(2026年2月13日)
- 過半数の親「子どもの居場所がわからずヒヤリ」とした経験あり=NAKAGAMI調べ=(2026年2月13日)
- 子育て世代の6割強が「物価・学費高騰」を不安視 =キッズ・マネー・スクール調べ=(2026年2月13日)
- 子どもの計算力、「世帯年収や親の学歴、本の数などで差が」=スプリックス教育財団調べ=(2026年2月13日)
- 合格・入学祝い、もらう側の本音は「現金が一番うれしい!」=塾選調べ=(2026年2月13日)
- 飯綱町、「いいづなデジタルスクール」児童の3Dアート作品町内巡回展示を開催(2026年2月13日)
- 順天堂、医学生・研修医のAIに対する態度を測定する日本語翻訳版尺度の開発・検証(2026年2月13日)
- 大阪経済大学、学生が企画・運営・講義を担う「入学前教育」2月21日と3月10日に実施(2026年2月13日)
- 福井工業大学、NASA有人月探査ミッションArtemisⅡで宇宙船Orionの公式トラッキング協力局に選定(2026年2月13日)











