2022年5月26日

「塾選びの基準」や「連絡手段」などで保護者と学習塾には「意識の乖離」が＝Comiru調べ＝

POPERは25日、同社のスクール専用業務管理＆コミュニケーションアプリ「Comiru（コミル）」が、学習塾に通う小・中校生の子どもを持つ保護者300人と、全国の学習塾70教室を対象に実施した、「保護者と学習塾の意識調査」の結果をまとめ発表した。

それによると、保護者に「現在子どもが通っている学習塾を知ったきっかけ」を聞いたところ、1位「知人・友人の口コミ」47.0％、2位「教室を見かけた」30.7%、3位「ネットの口コミ」28.3％で、学習塾を知るきっかけとして「口コミ」が保護者から重視されていることが分かった。

一方で、「雑誌や新聞の広告」各5.7%や、「ブログ」4.0%、「メルマガ」2.7%など、学習塾から発信する情報は効果が薄いことが浮き彫りになった。

学習塾に、「集客目的で力をいれている施策」を聞いたところ、保護者が重視していない「ブログ」の更新・掲載に、学習塾が注力していることが分かった。

さらに約3割の保護者が学習塾を知るきっかけになったと回答した「ネットの口コミ」を、学習塾があまり重視していないことも可視化され、保護者と学習塾には「意識の乖離」があることが判明した。

保護者に学習塾選びの基準を聞いたところ、1位「自宅・学校から近い」49.7%、2位「子どもに合うカリキュラムがある」44.0%、3位「講師や教室長とのコミュニケーションが取りやすい」41.3%だった。

そこで、保護者には学習塾を選んだ基準を、学習塾には保護者が重視していると思う学習塾選びの基準を聞いたところ、保護者の1位・3位は学習塾も同様にTOP3入りしたが、保護者回答の4位にランクインした「講師の授業方法」を学習塾はあまり重視しておらず、ここでも意識の差が生じた。

学習塾と保護者の連絡手段について聞いたところ、「メール」「LINE」を希望する保護者が多く約5割が回答したが、その一方で、実際には7割以上が「電話」で連絡を取っていることが分かった。また、保護者の要望に答えられていない学習塾が多いことも判明。

一方、約4割の保護者が「相談連絡」「お知らせ・通知」のデジタル化を希望しており、学習塾側も同様にコミュニケーション面のデジタル化を進める必要があると感じていた。

ただ、保護者の回答が2番目に多かった「授業や学習の進捗管理」は、学習塾側の優先度としては低かった。

また、保護者には「退塾を検討した理由」を、学習塾には「想定される保護者・生徒が退塾する理由」をそれぞれ聞いたところ、どちらも1位「成績不振」（保護者44.6%、学習塾81.4%）、2位「保護者と講師のコミュニケーション」（同27.7%、55.7%）となり、同じ結果になった。

学習塾が、現在授業外で行っているサポートとして上位にランクインしたのは、1位「受験前の保護者の相談対応」77.1%、2位「進路相談、最新の入試情報」72.9%と受験関連のサポートだった。

だが、保護者が求めている授業外サポートは「子どもの成績管理」63.7%が最も多く、学習塾側の対応とズレが生じている。

また、保護者が学習塾に払える授業料の平均は約2.3万円/月で、授業料や講習・合宿などを含めた年間トータル学習塾代は約28万円だった。

この調査は、学習塾に通う小・中校生の子どもを持つ保護者300人と、全国の学習塾70教室を対象に、WEBアンケート方式で実施。

保護者向けアンケートは4月12日～15日にかけて、学習塾向けアンケートは4月19日～5月12日にかけてそれぞれ実施した。

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