教員の80％が「CBTを実施したい」と回答 ＝スプリックス基礎学力研究所調べ＝

スプリックスは14日、同社の基礎学力研究所が、全国の教員425人を対象に実施した「学校現場におけるCBTならびにGIGAスクール構想に関する調査」の結果をまとめ発表した。

それによると、テストをパソコンやタブレットで行う「CBT」（Computer Based Testing）を「実施したい」と答えた教員の割合は80.2％で、前回2021年12月の調査実施時から14.2ポイント増加。1人1台端末活用を拡大させる柱として、「CBT」への期待感が高まっていることが明らかになった。

「CBT」の認知率も、前回の調査実施時から16.8ポイント増え51.8%だった。残業時間別の割合をみると、残業時間の少ない層と多い層の両端で「CBT」の認知率が高い傾向にある。

残業時間が少ない層は、「CBT」をはじめ、端末活用による業務の効率化が実現できている一方で、残業時間が多い層は自身の働き方改革にも関心があると推測され、その1つの解決策として「CBT」に対する認知度も比較的高くなっていることが予想される。

また、授業内での1人1台端末の使用頻度について調査したところ、53.2%の教員が「毎日使用している」と回答したほか、「週2～3日使用している」と回答した教員を合わせると、80％以上の教員が日常的に端末を活用できていることが判明した。

一方で、「週1日以下」と回答した教員はわずか19.3％にとどまり、前回調査時の約30％に比べると、配備直後から顕著だった端末活用の格差が是正されてきたといえる。

また、GIGAスクール構想から数年が経過し端末活用が浸透してきた中、教員の約2人に1人がデータ活用で児童生徒の成績把握が容易になったと回答したほか、3人に1人以上が校務軽減につながっていると感じていることが判明した。

「CBT」を導入している教員に、そのメリットを聞いたところ、「採点業務の削減が実現すること」と、「データ蓄積による児童生徒の成績推移把握が容易となること」が各69.5％で最多だった。

一方で、「CBT」の課題については、「ネットワーク環境に左右されること」56.4％が最も多かった。「問題作成の自由度が低いこと」や「授業内容と問題に差異が発生する可能性があること」も挙げられており、学校現場や教員の実態に寄り添った「CBT」の必要性が高まっている。

「CBT」を認知している教員に、「活用方法」を聞いたところ、61.8％が「知っているが活用できていない」と回答。「CBT」の認知度やニーズは高まっているものの、導入状況については依然課題があることが伺える。

一方で、「CBT」を実施している教員の活用手段については、「理解度チェックのためのミニテスト」や「自習時のドリルの替わり」、「単元ごとのまとめテスト」などの声が寄せられた。

この調査は、全国の教員を対象に、6月14日～7月13日にかけて、インターネットで実施した。有効回答数は425人。

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