2021年2月19日
コロナ禍における日本の学校のデジタル活用は11カ国中最下位 =スプリックス基礎学力研究所調べ=
スプリックスが運営するスプリックス基礎学力研究所は18日、世界11カ国2万2000人の子ども・保護者を対象に実施した、学習に関する「意識調査」と、基礎学力を測る「学力調査」の結果をまとめ発表した。
同研究所では、調査結果を4回にわたって公表しており、今回は最終回となる第4回目の発表。

それによると、基礎学力向上への影響が懸念されるコロナ禍で、日本の学校の対応について調査したところ、「紙教材による宿題の提示」が約8割と他国と比べて圧倒的に高く、11カ国中最多であることが分かった。
一方で、「オンライン授業」の実施では11カ国中最下位で、「授業動画の配信」と「デジタルコンテンツの提供」では10位。日本は、世界の中でもオンライン化やデジタル化が遅れていることが伺える。
デジタル活用の遅れは学校だけではなく、家庭でも課題に。日本の子どもの家庭での学習方法では、「紙と鉛筆」が約9割で11カ国中1位だったが、その一方で、「スマホ」「タブレット」「パソコン」は最下位だった。学校だけではなく、家庭でのデジタル活用でも後れを取っていることが明らかになった。
また、日本の保護者の意識でも、「パソコンやタブレットのソフト・アプリで勉強すべき」と回答した割合は3割未満で、11カ国中最下位。
GIGAスクール構想などが進み、デジタル化に向けた取り組みが推進される一方で、まだ保護者における認識と乖離があることが伺える。
また、日本の子どもの約5割が、もっと勉強したくなる要素として「パソコンやタブレットのソフト・アプリでの勉強」と回答。世界と比較すると意識は低いものの、子どもの半数は新しい学びの方法に関心を持っていることが分かった。
学力調査での正答率が低い日本の子どもほど、パソコンやタブレットのソフト・アプリで勉強すると「もっと勉強したくなる」と答えており、学習でのデジタル活用は勉強へのモチベーションをもたらす新しい要素になっていくと考えられる。
さらに、パソコンやタブレット、スマホで勉強するとしたら、どんなアプリがいいかを聞いたところ、日本の子どもの6割近くが「苦手なところを教えてくれるアプリ」と回答し、第1位だった。
11カ国全体の平均よりも高く、デジタルを活用することで効率的に苦手分野を克服したいという考えが垣間見える。
この調査は、日本・アメリカ・中国・インド・イギリス・フランス・ポーランド・タイ・インドネシア・マレーシア・ミャンマーの11カ国の6歳~15歳の子ども(各国1000人)と、保護者(各国1000人)の合計2万2000人を対象に、2020年8月~9月にかけてインターネットで実施。
「意識調査」は子ども・保護者を対象に学習に関するアンケートを行い、「学力調査」では子どもを対象に実施した50問の計算に関する基礎的なテストを行った。
関連URL
最新ニュース
- 総合型選抜、高校生保護者の7割以上が「仕組みを十分に理解できていない」と回答=森塾調べ=(2026年2月13日)
- α世代家族の健康意識調査、健康は「病気予防」から「コンディション管理(投資)」へ=α世代ラボ×ウンログ調べ=(2026年2月13日)
- 過半数の親「子どもの居場所がわからずヒヤリ」とした経験あり=NAKAGAMI調べ=(2026年2月13日)
- 子育て世代の6割強が「物価・学費高騰」を不安視 =キッズ・マネー・スクール調べ=(2026年2月13日)
- 子どもの計算力、「世帯年収や親の学歴、本の数などで差が」=スプリックス教育財団調べ=(2026年2月13日)
- 合格・入学祝い、もらう側の本音は「現金が一番うれしい!」=塾選調べ=(2026年2月13日)
- 飯綱町、「いいづなデジタルスクール」児童の3Dアート作品町内巡回展示を開催(2026年2月13日)
- 順天堂、医学生・研修医のAIに対する態度を測定する日本語翻訳版尺度の開発・検証(2026年2月13日)
- 大阪経済大学、学生が企画・運営・講義を担う「入学前教育」2月21日と3月10日に実施(2026年2月13日)
- 福井工業大学、NASA有人月探査ミッションArtemisⅡで宇宙船Orionの公式トラッキング協力局に選定(2026年2月13日)











