不登校の8割が再登校を望む！再登校には1カ月以内の対応が重要 =スダチ調べ=

スダチは16日、不登校を経験した、または現在不登校の子を持つ保護者を対象に行ったアンケート調査の結果を発表した。

アンケートでは、親が再登校を望んだ場合と望まなかった場合で、不登校時の相談先や再登校までの期間に違いがあるかを調査した。

子どもが不登校になった時、可能であれば再登校を望むかには、回答者816人の86％にあたる699人が「はい」と回答。

現在の子どもの状況の質問には、不登校だった子どもが「再登校できた」と回答した225人の不登校期間を分析した結果、「1カ月以内」が104人と半数近くで最多。不登校期間が長くなるにつれて「再登校できた」と答えた人の数が少なくなる傾向。

不登校時に利用していた手段は、「見守り続けた」が最多の38％。その他、「再登校を目指した」11％、「医療機関」を利用した11％、「フリースクール」や「家庭教師」を利用したが合わせて11％。しかし、こうした機関での相談の結果、子どもの将来への不安が「なくなった」と答えたのは38％で、62％が「不安は拭えなかった」と回答した。

不登校時にスクールカウンセラー、スクールソーシャルワーカーに相談を行い、その結果「再登校できると思った」人と、「再登校できると思わなかった」人について、それぞれが不登校になった時期を比較検討すると、子どもの年齢が上がると、スクールカウンセラー、スクールソーシャルワーカーに相談した際に、子どもが「再登校できると思った」親の割合が減少傾向となっていた。

アンケートは、10月10日から16日にかけて、インターネットで実施。対象地域は全国で、調査対象者は、200万人のデータベースから、過去に不登校を経験した、もしくは現在不登校中の保護者である30〜60代の女性を無作為に抽出した。900人の調査対象者のうち、90.6％にあたる816人から回答を得た。