Hajimari、人材育成責任者・担当者対象にスキルマップ作成に関する実態調査を実施

Hajimariが運営する総合研修プラットフォーム「HR University」は13日、企業のスキルマップ作成に関する実態調査の結果を発表した。

調査は、全国に複数拠点を有し、従業員のスキルマップを作成している企業（従業員数500名以上）の人材育成責任者・担当者を対象に6月に行われ、111名から有効回答を得た。それによると、スキルマップを導入した主な理由として「スキルの可視化」54.1%や「人事評価の公平化」46.8%などが挙がった（複数回答）。

スキルマップの作成にあたっては半数以上が「一部外部の支援を受けて作成した」と回答。スキルマップ作成時の課題は、1位「スキル項目の洗い出しと定義付け」30.7%、2位「目的・範囲の明確化」26.1%となった。

スキルマップ導入後は、9割以上が「人材育成に活かされていると実感している」と回答した。また、スキルマップ作成後のスキル項目や評価基準の見直し頻度を訊ねたところ、「半年ごと」が最も多く4割以上、「毎年」も3割に上った。

スキルマップの運用や人材育成に関する課題を複数回答で訊ねたところ、1位「評価基準を見直し、現場でも運用しやすくしている」が62.2%で最も多く、次いで「ツールの導入によって、管理や更新の工数を削減している」「評価者向けの説明会やガイドラインを整備した」と続いた。

また、スキルマップ作成後のポジティブな変化を訊ねたところ、約6割が「各従業員が自分の強みや課題を理解し、自己成長の目標を立てやすくなった」と回答した。

調査結果の詳細

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「HR University」

Hajimari