高校受験の塾・家庭教師の年間費用、保護者の70.4％が「高い」と実感 =じゅけラボ予備校調べ=

エンライクが運営する「じゅけラボ予備校」は26日、子どもが2025年度の高校受験の対策として、塾または家庭教師（オンライン含む）を利用した40～59歳の男女375人を対象に実施した、「中学3年時の塾または家庭教師の年間費用（オンラインサービス含む）に関する意識調査」の結果をまとめ発表した。

それによると、「塾や家庭教師の年間費用に対しての率直な感覚」を聞いたところ、「高いと感じた」33.6%と「やや高いと感じた」36.8%を合わせると、実に70.4%もの保護者が「高い」と負担を感じていることが明らかになった。

これは、近年の物価高騰で家計が圧迫される中、子どもの教育費が聖域でありながらも、その負担の大きさに多くの家庭が苦慮している様子を如実に表しており、志望校合格という目標のためにはやむを得ない出費と捉えつつも、内心ではその金額に納得できていない保護者の複雑な心境が伺える。

子どもが中学3年時にかかった塾や家庭教師の「年間費用」（月謝＋季節講習・特別講習など全て含む）の合計額を尋ねたところ、「30万円未満」33.3%、「30～50万円」24.3%、「50万円以上」27.2%の3つの層がそれぞれ一定の割合を占め、明確な「相場」が存在しない「3極化」の様相を呈していた。

この構造を象徴するのが、個別の回答結果で、最も割合が高かったのは「年間10～20万円未満」14.70%だったが、次いで多かったのが高額な「年間50～70万円未満」13.90%だった。コストを意識して学ぶ層と、手厚いサポートを求めて投資を惜しまない層が存在し、各家庭の教育方針によって選択が大きく分かれていることを示している。

さらに注目すべきは、全体の15.2%、約7人に1人が年間の合計費用を「分からない」と回答している点。月謝以外に季節講習費や教材費などが加わり、年間総額を正確に把握しきれていない実態を浮き彫りにしている。あるいは、家計における教育費が「聖域」として扱われるあまり、詳細な費用管理がなされないまま支出されている「ブラックボックス化」という課題を示唆しているのかもしれない。

一方、保護者が「適正だ」と感じる理想の費用と、実際に支払った費用を比較すると、そこには大きなギャップが存在することが明らかになった。まず大きな視点で見ると、過半数となる55.2%の保護者が、理想の費用として「年間30万円未満」と回答しているが、現実にその費用で収まった家庭は33.3%に留まり、21.9％もの深刻な乖離が生じている。

このギャップを詳しく見ると、理想として最も多くの回答が集まった「年間10～20万円未満」20.0%を含む「年間20万円未満」というラインでは、理想では35.5%の保護者が望んでいるのに対し、実際にその費用で収まったのはわずか20.8%だった。多くの人が願う現実的なラインでさえ、理想通りにはいかない厳しい実態が伺える。

こうした傾向は高額な費用帯でさらに顕著になり、「年間50万円以上」の支出を適正だと考えている保護者はわずか10.1%であるのに対し、実際にはその2.7倍にあたる27.2%もの家庭が支払っていた。

背景には、夏期講習や直前対策講座といった追加費用が想定を上回ってしまう実態があると推察され、子どもの未来を思う親心から、多くの家庭が理想を超える金額を受け入れざるを得ない状況が透けて見える。

この調査は、2025年度高校入試の対策として、塾または家庭教師（オンライン含む）を子どもが利用した40~59歳の保護者を対象に、7月18日～9月3日にかけてインターネットで実施した。有効回答数は375人。

調査結果の詳細