ジンジブ、2026年卒高卒採用の最新動向 採用充足は3割にとどまる 令和の高卒採用難を勝ち抜く戦略とは

ジンジブは29日、企業の高卒採用担当者を対象に「26年卒の高卒採用の充足状況と採用活動」に関する調査の結果を公表した。

調査は企業の高卒採用担当者1010名を対象に12月9日・10日に行われた。初めに、2026年卒の高校新卒採用活動はいつ頃から開始したかを訊ねたところ、全体としては「7月」が最も多かった一方、通常よりも早い時期の「2025年3月以前」と「4月」がそれに続いた。

2026年卒の高校新卒の採用人数について「計画通り充足した」という回答は約3割にとどまり、約7割が計画通りの採用人数を確保できていない実態が浮き彫りとなった。また、昨年と比較して2026年卒の採用計画に募集人数枠の増減があったかを訊ねたところ、「変わらない」と「増やした」がどちらも半数近くとなった。

今回採用に至った生徒はどのようなきっかけで応募につながったかを複数回答で訊ねたところ、「学校経由の求人票」が主要なルートであるのは変わらなかったが、「民間企業の合同企業説明会」と「ハローワークの合同企業説明会」もそれぞれ約4割と高い割合を示した。

求人情報を学校に伝える上で注力したことは「先生への電話での連絡」「近隣の学校への訪問」「求人票の発送」など。また、ミスマッチを防ぐために特に注力したことは「インターンシップを受け入れた」「高校生と話せるイベントに参加した」「職場見学などで働く先輩社員と話す機会をつくった」などとなった。

さらに、昨年と比べて求人票のどの項目を変更したかを訊ねたところ、「給与・賞与」が最も多く、次いで「休日日数」「勤務地エリアの変更」となった。最後に求人票以外に強化した採用ツールを訊ねたところ、「計画通り充足」した企業では外部ツールより自社ツールを教科している傾向が見られた。また、全体の約1割が「採用向けのSNSアカウントや動画配信」と答えているところから、高校生がスマートフォンで気軽にアクセスできるツールの強化も行っていることが明らかとなった。

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