全国の高等学校 1人1台の端末利用が95.3%＝旺文社調べ＝

旺文社は13日、高等学校におけるICT機器・サービスの導入状況および活用の実態についてのアンケート調査の結果を公表した。

調査は12月上旬～1月中旬に、高等専門学校・高等専修学校を除き、中等教育学校を含む全国の国公私立高等学校5004校を対象に行われ、661校から回答を得た。

それによると、「1人1台」の端末利用が95.3%に達した。7割以上が学校指定端末、約6割が家庭での費用負担となっていた。生徒用ICT端末の種類は「タブレット型」が82.6%と高い支持を得ており、1人1台の端末利用における主流モデルとなっている。

全体の3割以上が学校による指定端末の支給、約4割が個人費用負担による指定端末の調達となっており、7割以上が学校指定の共通機種を運用していた。

また、機種を問わず生徒個人が各々の端末を用意するケースは全体の2割弱に上っており、家庭が端末の費用を負担する割合は、全体で約6割の計算となる。

校内での無線ネットワークも整備が進み、「どこでも使用できる」割合が2017年度の調査以降、初めて半数を超えた。全体の8割以上で通常教室での無線ネットワークが利用可能な状況だが、一方で、半数以上の高等学校が「安定したネットワーク環境の整備」を課題に挙げており、端末活用における通信品質の改善が求められている。

「生徒用ICT端末を十分に活用できている」の回答が急増し、約8割の教員がICT活用に一定の手応えを得ていた。これに反比例する形で、「ICT利用における課題」として過去調査で常に8割以上となっていた「教員の活用スキル」の回答割合は、今回10ポイント近く減った。

「ICT活用の必要性を感じるポイント」については、デジタルならではの利点として挙げられていた用途が軒並み回答割合を大きく減らし、コロナ禍で需要が高まった「生徒や保護者との連絡」についても大幅減となった。

高等学校において「ICTは利用して当たり前」という土壌ができつつある一方、活用の意義を問い直して対面での指導やコミュニケーションを重視する「リアル回帰」の機運もにわかに感じられる結果となった。

今回新たに設問を用意した「生成AIの利用状況」については、高等学校の利用が二分されている状況で、安全に利用するための環境やルールの構築が課題となっていた。

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旺文社