文科省／学校のICT化に関する調査結果　タブレットが前年から倍増

文部科学省は8月31日、初等中等教育における教育の情報化の実態等を把握し、関連施策の推進を図るため、「学校における教育の情報化の実態等に関する調査」を実施し、2014年度調査について概要の速報値を公表した。

調査対象は、全国の全公立学校（小学校、中学校、高等学校、中等教育学校及び特別支援学校）で、調査基準日は2015年3月1日現在となっている。

調査結果によると、学校におけるICT環境の整備状況では、「教育用コンピュータ1台当たりの児童生徒数」が6.4人で、前年の6.5人から僅かに減少した。

都道府県別では、佐賀県が1台あたり2.6人で最高、最低は愛知県の8.4人だった。

普通教室の校内LAN整備率は、85,6%から86.4%へ、超高速インターネット（30Mbps以上）接続率は79.1%から81.6%へと増加した。

電子黒板の整備状況は、前年比8045台増の9万573台。 実物投影機は前年比 1万8976台増の17万8910台と普及が進んでいる。

教育用コンピュータのうちタブレット型コンピュータが占める台数は、前年度の7万2678台から15万6356台へと、2倍以上に増加した。

教員のICT活用指導力では、「教材研究・指導の準備・評価などにICTを活用する能力」が82.1%、「校務にICTを活用する能力」が78.2%、「情報モラルなどを指導する能力」が77.7%とある程度高く、「授業中にICTを活用して指導する能力」が71.4%、「児童のICT活用を指導する能力」については65.2%と、授業中のICT活用力がやや低い結果となった。

2014年度中に、これらICT活用指導力の各項目に関する研修を受講した教員の割合は、「受講した」が34.7%の30万3258 人。「受講していない」が65.3%の57万1374 人だった。

関連URL

2014年度学校における教育の情報化の実態等に関する調査結果【速報値】