矢野経済研究所／2014年度の教育産業市場は明暗分かれる　調査結果を発表

矢野経済研究所は2日、教育産業市場に関する調査結果を発表した。

調査結果によると、2014年度の教育産業全体市場（主要12分野計）は2兆5253億円で、前年度比0.6％増となった。

主要12分野のうち、市場規模が前年度より拡大した分野は、「学習塾・予備校市場」「英会話・語学学校市場」「幼児英才教育市場」「企業向け研修サービス市場」「e ラーニング市場」「幼児向け英語教材市場」の 6 分野。

それ以外の 6 分野は縮小となり、大手教育事業者の学習サービスが会員数を減少させたことで、特に「幼児向け通信教育市場」「学生向け通信教育市場」で苦戦が見られた。

学習塾・予備校市場は、2014年度は前年度比0.2％増となる9380億円。少子化による顧客層の減少が進行する中、参入事業者間の業績で明暗が分かれる結果となった。

英会話・語学学校市場は、2014年度は前年度比1.4％増となる3070億円。幼児・子ども向け外国語教室は、2011年4月からの小学校での英語活動の必修化と、早期英語教育需要の高まりを受けて市場規模を拡大させている。

eラーニング市場は、2014年度は前年度比15.7％増の1745億円。公教育でのICT活用が注目される環境下、大手教育事業者を中心にその取組みを強化している。しかし、個人向けeラーニングサービスは、無償あるいは低価格で提供されるサービスが中心となることが予想され、市場拡大は大きくは見込めないものとしている。

矢野経済研究所は、調査結果の詳細を「教育産業白書 2015 年版」としてまとめ、15万円（税別）で発売している。

調査概要

調査期間：2015年7月~9月
調査対象：学習塾、予備校、資格専門学校、語学スクール、カルチャーセンター、料理教室、幼児教室、体操教室、研修サービス事業者、eラーニング事業者、通信教育事業者、学習ゲームソフト会社、知育玩具メーカー、業界団体、管轄省庁等
調査方法：当社専門研究員による直接面談、電話・FAX・e－mailによるヒアリング、ならびに各種文献調査併用