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2016年9月27日

JMOOCとMRIが日本の学びとMOOCの姿を考える検討会

日本オープンオンライン教育推進協議会(JMOOC)は26日、三菱総合研究所(MRI)と共同で、2025年の日本の学びとMOOCの姿を考える検討会を実施し、その結果を発表した。

2012年にアメリカを中心に始まった「MOOC(Massive Open Online Courses)」は、誰でも、無料で高等教育をオンラインで受講できる教育サービスであり、今や全世界に普及し、4000万人もの人々が受講しているといわれている。一方、日本に於いては、2014年4月にJMOOC講座が開講されて以来2年半が経過、現時点で受講者は約25万人と世界のMOOCに水をあけられている。

JMOOCとMRIでは、今後の高等教育の姿を変える可能性を持つ「MOOC」の普及状況やビジネス展開について、様々なバックグラウンドを持つ人々とともに、シナリオ・プランニングの手法を使って検討した。

その結果、2つの事象が今後の「学び」および「MOOC」について、影響を及ぼす可能性が高くなるだろうことが導き出されたという。

1つ目は、日本の「学び」および「MOOC」に影響を及ぼす可能性のある事象として「学びの目的」の変化と、「学びの成果の評価」の変化。

「学びの目的」の変化では今後、MOOCをはじめとするEdtechの進展およびAIの発展により、従来の知識蓄積型学びからの転換が予想される。特にAIの発展により様々なことが代替されていくなか、人間にしか持ち得ない「感性」を磨く教育が必要になると考えられる。

「学びの成果の評価」の変化では、ビックデータ蓄積・解析技術および学習履歴の蓄積技術の進展により、かつての「学歴」だけでの評価ではなく、見える化された各人の変遷や「学習歴」によって評価されるなど、評価対象が変わると考えられる。

2つ目は、今後の日本の学びとMOOCを考えるための検討方法。

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今後「学びの目的」、「学びの成果の評価」が大きく変わる可能性があることから、これらを2軸として設定。各軸にそれぞれ相対する2つの変化の方向性を設定し、生じる4つの象限(シナリオ)ごとに典型的なMOOC像を検討するというもの。

関連URL

分科会「2025年の日本の学びとMOOCを考える」(検討会リポート)

参考資料「2025年の学びとMOOCを考える」(PDF)

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