「デジタルコンテンツ白書2019」発刊

デジタルコンテンツ協会は、「デジタルコンテンツ白書2019」（監修：経産省商務情報政策局）を1日に発刊した。

今年の同白書は、「動画の時代へ～伸張するネットワークメディアで流通するコンテンツの全体像～」を特集テーマとして取り上げるなど、コンテンツビジネスの「いま」を知る内容になっている。

同白書によると、日本の2018年のコンテンツ産業の市場規模は12兆6590億円、前年比101.3％と7年続けて穏やかな成長基調で推移し、ようやく12兆6000億円を超えた。

コンテンツ区分別にみると、規模が大きい順に動画が4兆3714億円（前年比99.5％）、静止画・テキストが3兆2948億円（同96.6％）、ゲームが2兆1712億円（同101.8％）、複合型が1兆4480億円（同118.6％）、音楽・音声が1兆3736億円（同102.3％）となった。

メディア別では、パッケージが3兆7422億円（前年比94.5％）、ネットワークが3兆6086億円（同111.2％）、放送が3兆5926億円（同98.6％）、劇場・専用スペースが1兆7156億円（同103.9％）となった。

調査開始以来、初めてネットワークが放送を逆転し、パッケージに迫る市場規模まで拡大成長している。3者の構成比は約30%ずつほぼ等しく分割されており、コンテンツ市場は新たなターニングポイントを迎えている。

また、2018年のデジタルコンテンツの市場規模は8兆9666億円（前年比103.0％）と引き続き順調に拡大し、コンテンツ市場全体に占める割合は70.8％と7割を超えた。

コンテンツ市場における、PCやモバイル経由で流通するネットコンテンツの割合を示す指標として「ネット化率」があるが、2018年は28.5％（3兆6,086億円）と前年より2.5ポイント増加し、順調に推移した。

「ネット化率」は、2011年ごろまでフィーチャーフォン向け配信売上が牽引してきたが、いまやスマホにとって代わり、主にオンラインゲームとインターネット広告がその割合を押し上げている。

5Gの普及が進めばインターネット広告はおのずと増加し、ネット化率も成長の一途をたどることが予想される。

「デジタルコンテンツ白書2019」は、A4変型196ページ（本文2色）で、本体価格1万5000円+税。

なお、同白書の発刊セミナーが、6日14時～16時半、城西国際大学・東京紀尾井町キャンパス3号館で開催される。

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