親世代の9割が「オンライン授業の普及に期待」 ＝イー・ラーニング研究所調べ＝

イー・ラーニング研究所は25日、子どもを持つ全国の20～50代の親240人を対象に実施した「2020年新型コロナウイルスによる学習対策に関する調査」の結果をまとめ発表した。

それによると、「9月入学や夏休み短縮など、新型コロナウイルスによる学習の遅れに関する今後の対策について不安はあるか」との問では、「はい」が78％、「いいえ」が22％となり、約8割が学習の遅れに関する対策に不安を抱いていることが分かった。

また、「どのような点に不安を感じているか」との問では、「地域や学校によってできる学習格差」(134)が第1位、「先の見えない不透明さ」(122)が第2位。今後の教育方針は学校や自治体によって様々で、見通しのつかない学校教育に対する不安感が多くなっていると考えられる。

「学習の遅れに関する行政の対策で期待しているものはどれか」と聞いたところ、約9割が「オンライン授業の普及」(209)と答え、教育のオンライン化への期待度の高さが伺える。

また、「学習の遅れに対して、学校現場にどのような対応をしてほしいか」との質問に対しても、8割以上が「オンライン授業の活発化」(199)と回答し、次に「ネット環境の設備などの補助」(145)が続いた。

「学習の遅れに対して、家庭ではどのように対応をしていくか」との問では、約7割が「オンラインによる学習ツールの整備」(164)と答え、次に「ネット環境の整備」(131)が続いた。

一方で、「特別定額給付金10万円はどのように使うか」との問では、約半数が「生活費」(117)と回答。オンライン学習に関する環境整備を検討する一方で、教育費にお金を回す余裕がなく、家計のやりくりをしながら子どもの学習環境を整えることが求められている。

この調査は、子どもがいる全国の20～50代の親240人を対象に、6月2日～15日にかけて、紙回答方式で実施した。

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イー・ラーニング研究所