英語コーチング「PROGRIT」が緊急事態宣言前と解除後での英語学習状況を調査

コーチング「プログリット(PROGRIT)」を展開しているプログリットは29日、同サービスを受講した卒業生198名を対象に、「新型コロナウイルス感染症による緊急事態宣言前と解除後での英語学習状況の変化」を調査し、その結果を発表した。調査期間は7月7日から7月12日まで、インターネットを使用し調査を行った。

その結果、テレワークの推進や海外渡航制限などにより会議がオンラインへ移行したことにより、英語の活用場面もオンライン中心に変化した。オンラインで的確に意思を伝えるためには、より高度な英語力が求められる傾向があり、緊急事態宣言前と比較して、英語学習の必要性を感じている人が多いことが分かった。

「英語学習を実施する場所」では、緊急事態宣言前までに英語学習を行っていた場所で最も多いのは「家での学習（91.9%）」、次いで「通勤電車（60.6%）」、「カフェやファミレス（31.8%）」、「職場（27.8%）」という結果に。緊急事態宣言解除後には通勤電車で英語学習を行う人が328.3%、カフェやファミレスで英語学習を行う人は13.1%と大きく減少したのに対し、家での学習は90.4%と緊急事態宣言解除後も家で英語学習を行っていることがわかった。企業のテレワーク推進の動きは今後も続くと予想されるため、英語学習を行う場所は家が中心になると推測。

「英語を活用する場面」では、緊急事態宣言前ではオンライン以外にも対面のミーティングやプレゼン、海外出張など幅広い内容で英語を活用していた。しかし、緊急事態宣言解除後は、対面コミュニケーションや海外出張での英語の活用は大幅に減少。オンライン会議については開催コストが安く、ハードルも低いため、海外とのやりとりでは今後のメインの手法になると推測する。

「緊急事態宣言前と比較した、今後の英語学習の必要性」では、以前と同程度かさらに高まると感じているのは全体の93%に上ることが分かった。その理由として「オンライン会議が増え、コミュニケーションのために必要」「オンライン会議では熱量がお互いに伝わりにくいので、ニュアンスや気持ちを伝えるためにも英語力を上げたい」「翻訳技術に頼るだけではなく、リアルなコミュニケーションを行える人材への付加価値が高まると感じている」、などの声が寄せられたという。

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