6割以上の企業がコロナ後にオンライン研修を緊急導入 ＝デジタル・ナレッジ調べ＝

デジタル・ナレッジが運営するeラーニング戦略研究所は、新型コロナウイルスの感染拡大による人材育成への影響と、オンライン研修の実施状況についてのアンケート調査を実施し、14日にその結果をまとめた報告書を公開した。

調査は9月初めに、オンライン研修を実施している全国の企業の人事・教育担当者を対象に実施され、100件の有効回答を得た。それによると、「コロナで新入社員研修が実施できなくなった」が74.7%に上るなど、新型コロナウイルスの感染拡大で多くの企業が人材育成に甚大な影響を受けたことが明らかとなった。

オンライン研修の導入時期は今年2月以降が65%で、そのうち3～5月が52%を占めていることから、対面研修の代替としてオンライン研修が緊急導入されたことが窺える。特に新入社員研修のオンラインへの切り替えが2月以降3倍以上と顕著だが、それ以外の全社員・中途入社・職種別・階級別の各研修、集合研修の事前教育・事後テストにいたるまで、すべてにおいてオンライン研修の比率が増加している点が注目される。

アンケート結果はまた、業種や企業規模、座学や実務研修などの内容に関わらずオンライン研修の導入が進んだことを示しており、コロナ禍で企業のあらゆる研修が短期間でオンライン化したことを裏付けるデータとなっている。

そのほか、オンライン研修の詳しい実施状況やオンライン研修導入のために行った準備内容、研修の急速なデジタル化で見えてきた課題や成果なども明らかとなっており、今後の展望も含め、調査報告書で詳しく伝えている。

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