2021年1月29日
ICTによる個別最適化とPBLを長野県のスタンダードに~「未来の教室」2020年の挑戦/長野県軽井沢高等学校
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すららネットは2020年度、経済産業省「未来の教室」プロジェクトに長野県軽井沢高等学校と取り組んでいる。2019年度の長野県坂城高等学校との実証事業に続き2年目の活動だ。ICTを活用した個別最適化学習をゼロから立ち上げた2019年度の坂城高校の先例を学び、急速な活用推進を実現している。
学習効果に加え、学習意欲の向上に取り組む
軽井沢高校では、2019年度の坂城高校実証事業で重点的に取り組み効果を上げた“学習生産性の向上”“教員の指導生産性の向上”に加え、“生徒の学習意欲向上”にも注力して取り組んでいる。学習に課題のある生徒は“学習意欲”に課題を抱えている例が多い。小学校や中学校のどこかで学習につまずいてしまい、そこで勉強に向かう気持ちを失ってしまうのだ。
これから社会に出ていく生徒の指導にあたり軽井沢高校が重視しているのは「自己肯定感」「自己効力感」だ。小中学校のどこかで勉強につまずき「どうせやっても無理」「自分には無理」と、勉強に心を閉ざしてしまった生徒が、高校での学習活動を通じて「やればできる」という感覚を持つことこそが、学力向上に最も必要な基本要素だと考えているのだ。“学習意欲向上”に向け軽井沢高校では、多様な生き方や考え方、仕事に触れるオンライン学習プログラム「Inspire High(インスパイア・ハイ)」、IT・プログラミング学習で身近な課題解決を目指す「ライフイズテック」と「すらら」が学校と協働し、生徒のモチベーションを高めながら学習意欲向上を図る取り組みを進めている。
教科活動における学習の個別最適化への取り組み
生徒の学習端末であるChromebookが届いたのは10月。初めてのICT活用であるにもかかわらず、急速に学習の仕組みが立ち上がりつつある。授業では、端末を手にするのが初めてという生徒も多い中、生徒同士でお互いに入力方法をサポートしたり、わからないところを教えあいながら授業中に課題に取り組む姿が教室で見られるようになっている。
英語科ではまず、教科書で学習している高校範囲(受動態)にチャレンジし、その後、理解の度合いを見ながら中学校の同じ文法範囲を配信するなど、生徒の反応を見ながら進めている。生徒が学習に慣れていけば、今後は学習進度に応じて英検対策や単語コンテンツといった課題に個別に取り組めるように発展させていく予定だ。
国語では、授業の単元で学ぶ素材(例:小説)と同じタイプの素材を教員が選定し、生徒に課題として配信し、授業で学ぶ単元の理解促進を図っている。授業内であれば、わからない部分について先生に質問することもできるし、生徒同士の教え合いができるのに対し、端末を持ち帰っての家庭学習はハードルが高いが、家庭でも学習意欲や学習の姿勢を継続できるよう、家庭学習を取り入れた最適な活用方法を模索していく。
軽井沢高等学校国語科北村先生は、「生徒が個々の課題に向き合い、出来なかったことが出来るようになっていく実感を大切にしたいと考えています。試験で何点取れたということだけではなく、何かを知るために試行錯誤する取り組みにも光を当ててあげられるのが理想です」と、今後の「すらら」を活用した学びを構想している。
ICTを活用した個別最適化学習、PBLの取り組みを長野モデルに
前年度の坂城高校の経験を活かし活用を始めた軽井沢高校の導入は非常にスムーズであった。軽井沢高校の先生方は、坂城高校で具体的にどのようにスタートしたかを、教員の体験を聞き生徒の様子を実際に見て「こんなふうにできるんだ」というイメージをもって活用を開始している。この経験を活かし、長野県では「長野県モデル」を模索している。
坂城高校と軽井沢高校で実践したICT活用を他の高校でも広げていくのだ。校内においても、次年度以降教科担当教員が変わっても運営するためにはしくみ化が非常に重要になってくる。長野県と軽井沢高校では、1年先行している坂城高校の授業を見学し、立ち上げた経験から「長野県モデル」の構築に取り組む予定だ。
軽井沢高等学校校長下井先生は、「ICT活用先進校は、さまざまな条件が整っている私立学校や一部の先進的な公立学校に限られていました。そのため、2019年度の坂城高校の実践に大いに勇気づけられました。坂城高校と軽井沢高校はともに、地方にあるスタンダードな公立高校です。そのような学校が県内で2校続けてICT活用に本気で取り組み、個別最適な学びと、ワクワクを核とした探究学習(PBL)を進めていることに意義があります。生徒たちが、他者との比較ではなく、心から『勉強が楽しい』と思い、自らの興味・関心を大切にしながら、自分のペースで主体的に学びに向かう、そうした学校にしたいと思っています。また、この取組は長野県教育委員会の全面的なバックアップを受けています。この流れが県全域に広がることにも貢献したいと思っています」と意気込みを語った。
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