亜細亜大学、通信機能備えた「CO2濃度・温湿度センサー」を全130教室に導入

亜細亜大学は9日、感染症の包括的な予防対策を行うため、通信機能を備えたCO2濃度・温湿度センサー「まもセンサーAir」を、武蔵野キャンパス全130教室に導入したと発表した。

同センサーは、IoTBankが開発し、SB C&Sがマーケティングや導入支援をしている商品で、LTEや各種サービスを標準搭載したCO2濃度、温湿度が測定できるデバイス。

高精度NDIR方式のCO2センサーを搭載し、最大100台分までを一括管理できる。CO2濃度は本体のランプの色で確認できるほか、計測データを5分間隔でクラウドへ送信し、外出先からでもWebで確認できる。

また、ユーザーが設定した一定値に達すると、メールアラートを送信。さらに、最大2日間のデータを時系列グラフでリアルタイムに表示できるほか、過去30日間の履歴データをCSV方式で入手できる。

Wi-Fi接続設定が不要のLTE Cat.M1モジュールを搭載。SoftBankのLTE網に接続するため、通信契約の必要がない。価格（税込み）は1万7380円で、1年間は追加費用もかからない。2年目以降は、通信料/サービス料5500円/年が必要。

同大では、各教室のCO2濃度が一括管理され、CO2濃度が設定した値に上昇した際には管理部署のEメールにアラートが届き、換気や空調の調節などを行う。

また、各教室にQRコードがついたポスターを掲示しており、全ての学生や教職員は各自のスマホで、使用している教室のCO2濃度や温湿度をリアルタイムでチェックできる。

今後は30日分など、長期的な履歴データを蓄積し、CO2濃度が高くなる時間帯、人数、室内の温湿度などとの相関を分析して、効果的な感染予防策を講じていく。

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