東京工科大学、コンピュータサイエンス学部に「オープンバッジ」制度を導入

東京⼯科⼤学は20日、コンピュータサイエンス学部(1学年定員290名)の学⽣を対象に、同学部で定めたスキル修得や実習体験に対して、デジタル証明書の国際標準である「オープンバッジ」を授与する制度を導⼊したと発表した。同制度の⼤学への導⼊は既に始まっており、国内の私⽴理⼯系総合⼤学では先駆けの取り組みとなる。

オープンバッジは、デジタルトランスフォーメーション(DX)を背景に導⼊が広がりつつある学習履歴のデジタル証明技術のひとつで、国際技術標準化組織である「IMSグローバル・ラーニング・コンソーシアム」が設定する規格。学⽣は取得したバッジ画像を就職活動などの際に履歴書やSNS、メール等に表⽰することで、⾃⾝のICTスキルをアピールすることができる。

今回の取り組みでは、プログラミングやシステム開発などの修了科⽬に応じスキル認定するバッジを⽤意し、今年2⽉から授与を開始する。また就職活動などで学⽣がこれらを活⽤できるよう指導も⾏う。

オープンバッジは、国際標準化組織「IMS グローバル・ラーニング・コンソーシアム」が設定するもので、オープンバッジ3機能(発⾏／表⽰／保管)すべての認定を受けたサービスを、オープンバッジ・ネットワークが提供。実質的に偽造・改ざんが不可能なブロックチェーン技術を取り⼊れており、信頼性の⾼い証明書として履歴書や各種SNS、メールなどで保有者の知識やスキルを簡単に、かつ瞬時に⽰すことができる。

同学部はICT時代を⾒据えた情報⼯学系の学部として、当時の⼯学部を改組し2003年に設置。2010年頃より機械学習や深層学習をはじめとするAI関連技術の教育や産学共同研究などに取り組んでおり、2019年度には起業体験型「価値創造演習」を1年次の基礎科⽬(必修)に取り⼊れるなど、⼤学の理念である「実学」をさらに進化させた ITエンジニア教育にも取り組んでいる。2020年度より「⼈⼯知能」と「先進情報」の2専攻に改編され、学部全体で約1千200名が在籍している。