学校教育におけるジェンダー平等には性別役割分業を弱める長期的な効果 ＝明治大学調べ＝

明治大学の原ひろみ教授らは、中学校「技術・家庭」の男女共修化が夫婦役割分担へ与えた影響を分析した結果を論文に発表した。

明治大学政治経済学部の原ひろみ教授とニューヨーク市立大学ヌリア・ロドリゲス＝プラナス教授は、共同執筆論文「中学校『技術・家庭』の男女共修化には、性別役割分業を弱める長期的な効果があった」において、性別で社会的役割が異なると生徒に認知させる教育カリキュラムが、その後の人生での意思決定・行動選択にも影響があることを明らかにした。

論文では、「技術・家庭」の男女共修化が、成人して30歳代後半になった時の夫婦の家計内での役割分担に影響を与えたことを明らかにした。具体的には、男女共修化によって、成人した男性（夫）の週末の家事関連時間が長くなり、女性（妻）は非正規社員で働く人の割合が減り、正社員で働く人の割合が増えたことが示された。さらに、伝統的な性別役割分担意識に賛成する女性（妻）の割合が減ることも示された。

同研究は、性別で社会的役割が異なると生徒に認知させる教育や活動などが学校教育で行われると、その後の人生での意思決定・行動選択にも影響があることを示唆しており、学校教育におけるジェンダー平等のさらなる推進の重要性を示している。なお論文は、労働経済学の国際学術雑誌Journal of Labor Economicsに掲載が決まっている。

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