85%の大学が「メンタルヘルスに問題を抱える学生が増えている」と回答 ＝KEIアドバンス調べ＝

河合塾グループのKEIアドバンスは3日、全国の国公私立大学の学長を対象に行ったアンケート結果を、高等教育機関向け情報発信サイト「KEI Higher Education Review」に公開した。

アンケートは各大学の経営における取り組みをまとめ、今後の経営ヒントとして提供することを目的に昨年12月～今年1月に実施されたもので、全国の大学と大学院大学812校を対象に実施され、うち370校から回答を得た。内訳は国立大学44校、公立大学48校、私立大学278校。設問内容は、「貴学が果たしている大学としての役割」といった大学の存在意義を問う質問から、経営・財政、学生募集・広報、教育・研究、ダイバーシティ・ジェンダー・格差是正・環境などに関する質問、さらには「2040年以降を見据えたときの、現在の大学の課題」など39項目について、幅広く学長の意見を訊いた。

アンケート結果から特徴的な3点を紹介すると、半数近い174校が「一般選抜と年内入試（総合型・学校推薦型選抜）の定員配分」に課題を感じていると回答。昨年4月には大学入学者の半数以上を年内入試合格者が占めるなど、拡大が進む年内入試について、定員バランスに腐心する様子が見られた。また「総合型選抜の選抜方法」が2位となり、多面的・総合的に受験生の資質・能力を評価する総合型選抜の運用について試行錯誤する姿が窺われた。

また、85%にあたる316校が「メンタルヘルスに問題を抱える学生が増えている」と回答。今後、中長期的に特に力を入れるべき（入れたい）取り組みを訊ねた別の問いでも、「学生のメンタルヘルスへの取り組み」がトップとなり、学生のメンタルヘルスに対する課題感の強さが表れる結果となった。

さらに、大学の国際化、グローバル化への対応状況について力を入れている項目を訊ねたところ、同数の64%にあたる236校が「海外からの（外国人）留学生受け入れの増加、支援」ならびに「海外との大学間協力、連携の増強」と回答した。同様に227大学が「海外へ留学する日本人学生の増加、支援」と回答し、留学生の交換を通した人的交流や大学間連携を重視している様子が窺えた。

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