VETAと早稲田大学キャリアセンター、学生は何を基準に就職先を選ぶのか？

VETAは16日、早稲田大学キャリアセンターと連携し、早稲田大学学生を対象に実施した「学生の就職価値観の実態調査」の結果を公開した。

それによると、企業プロフィールや採用条件など、企業の各要素が改善した場合の効果を平均年収に換算し算出。平均年収による尺度で評価することで、福利厚生や配属地といった定性的な条件の重要度をわかりやすく比較することができる。例えば、初期配属地が「東京でも出身地でもない大都市」から、「自身の出身地」に変わることは、平均年収が約60万円上がることと同等の魅力度向上の効果があることがわかった。採用の実務においては、この結果は例えば勤務地を限定した「エリア別採用」の募集要項の策定などに役立てられると考えられる。

また、企業のCSRへの取り組みが不十分な場合は、学生からの減点ポイントになるが、積極的な取り組みは加点ポイントにはならないこともわかった。同調査の結果として、CSRの取り組みが「まあ積極的に取り組んでいる」から「ほとんど取り組んでいない」に変化することは、平均年収が約70万円下がることと同等の効果があることがわかった。一方で、取り組みが「まあ積極的に取り組んでいる」から「かなり積極的に取り組んでいる」/「非常に積極的に取り組んでいる」に変化しても統計的に有意な差はなかった。

さらに、文系学生に比べ、理系学生はジョブ型雇用の価値観を有する傾向にあることがわかった。同調査では、企業プロフィールや採用条件の各項目に関して重要度スコアを計算し、文系学生、理系学生で比較を行った。結果として、理系学生は相対的に「専攻の活用」を重視しており、離職率が高く知名度がなくとも、仕事の内容で職を選ぶ価値観がある傾向がみられた。文系・理系や出身学部など、回答者のグループ別に重視度スコアを比較することで、特定のグループが持つ価値観の特徴をとらえることができる。

同調査では、仮想企業の選択データ（ランダムに提示された2つのプロフィールの企業が提示されたとき、どちらの企業を選択したかのデータ）、回答者の属性データ（学部/学年/文理など）、結果の重視度データ（回答の結果どのような要素を重視しているかのデータ）を収集している。これらのデータを組み合わせることで、調査結果に示した企業の各要素の定量的な評価や、文系/理系など回答者の属性ごとの傾向の差の分析などが可能になる。さらに、実際の企業プロフィールや採用条件のデータと組み合わせることで、回答者それぞれの重視度にマッチした企業を推薦することも可能となる。

調査結果