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2026年3月5日

子どもの習い事、月額費用は「3〜5万円未満」が最多=AZWAY調べ=

AZWAYは4日、10代~60代の男女(子どもあり・なし含む)300人を対象に実施した、「子育て世帯の習い事の選び方と費用感・負担感に関するアンケート調査」の結果をまとめ発表した。


それによると、回答者300人のうち、子どもの習い事について現在通っているのは34.3%(103人)、過去に通っていたのは18.3%(55人)で、合計52.7%(158人)が「習い事経験あり」だった。一方で、子どもはいるが、習い事に通わせたことはないのは19.3%(58人)、子どもはいない(既に成人済み・妊娠中など含む)は28.0%(84人)だった。


習い事経験者158人に「最もお金がかかりやすかった時期」を聞いたところ、最多は「小学4〜6年」29.7%(47人)と、「中学生」29.7%(47人)で同率だった。次いで「小学1〜3年」19.6%(31人)、「高校生」10.8%(17人)、「0〜6歳(未就学児)」10.1%(16人)と続いた。小学中学年〜中学生にかけて費用が増えやすい傾向が伺える。

この時期は受験準備や部活動との両立、専門性の高い指導が必要になるタイミングと重なり、未就学児から始めた習い事も、学年が上がるにつれて内容が高度化し、費用も段階的に上がっていく実態が見える。


また、「通わせたことがある習い事ジャンル」については、日常的に続けやすいジャンルが上位に並んだ。回答を合算すると、習い事経験者1人あたり「平均1.9種類」を選択しており、複数ジャンルを組み合わせる家庭像も見えた。

「通わせた習い事ジャンル」TOP10は、同率1位「スポーツ系」43.7%(69人)、同率1位「学習塾」43.7%(69人)、3位「音楽・楽器系」24.7%(39人)、4位「語学」16.5%(26人)、5位「そろばん」12.0%(19人)、6位「書道」11.4%(18人)、7位「プログラミング・ロボット」10.1%(16人)、8位「ダンス」9.5%(15人)、9位「アート・造形」7.0%(11人)、10位「通信教育」6.3%(10人)。

スポーツ系と学習塾が同率トップという結果は興味深い点で、身体を動かす習い事と学力強化の習い事、この両輪をバランスよく取り入れたいという親の意識が表れている。また、平均1.9種類という数字から、多くの家庭が習い事を掛け持ちさせている現実も浮かび上がる。


一方、「習い事費用の月額(合計)」の自由記述を集計したところ、月額として読み取れる回答は156人分で、分布の最多は「3万〜5万円未満」31.4%(49人)。続いて、「1万〜2万円未満」21.8%(34人)、「5000〜1万円未満」17.9%(28人)だった。「月額3万円以上」は38.5%(60人)、「月額5万円以上」も7.1%(11人)あり、一定数は習い事が家計の固定費になっている状況が伺える。なお、月額の平均は「約2万3600円」、中央値は「2万円」だった。

「月額3万円以上」が4割近くを占める点は注目に値する。携帯電話代や光熱費と並ぶレベルの固定費として、習い事が家計に組み込まれている実態が見える。中央値が「2万円」という点も、多くの家庭にとって決して軽くない金額で、複数の習い事を組み合わせれば、この水準に達するのは自然な流れとも言える。


次に、習い事経験者158人に「いちばんお金がかかる習い事」を1つ選んでもらったところ、「学習塾」39.9%(63人)が最も多かった。次いで、「スポーツ系」12.7%(20人)、「音楽・楽器系」12.0%(19人)、「語学」10.1%(16人)などと続いた。「その他」では自由記述で「体操」、「幼児教室」などの回答が見られた。

学習塾が圧倒的1位という結果は、受験対策や成績向上への期待の高さを物語っている。個別指導や進学塾になると月謝も高額になりやすく、さらに季節講習や教材費が加わることで、家計への影響が大きくなる構図が見えてくる。


最後に、「習い事費用の負担感」について聞いたところ、「かなり負担に感じる/感じた」20.9%(33人)、「やや負担に感じる/感じた」51.9%(82人)となり、合計72.8%(115人)が「負担感あり」と回答した。

一方で、習い事の経験全体を振り返る設問では、「費用がかかっても、やらせて良かったと思う」42.4%(67人)、「どちらかといえば、やらせて良かったと思う」48.1%(76人)
となり、合計90.5%(143人)が肯定的だった。

家計の負担を感じつつも、学び・成長・生活リズムなどの面で「やって良かった」と捉える家庭が多数派であるのが読み取れる。この負担感と満足感の両立こそが、現代の子育て世帯のリアルな姿と言える。

この調査は、10~60代の男女(子どもあり・なし含む)を対象に、1月4〜6日にかけてインターネットで実施した。有効回答数は300人。

調査結果の詳細

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