リクルート進学総研、高校教育改革に関する調査2022「新学習指導要領・ICT活用編」を発表

リクルートが運営する「リクルート進学総研」は5日、全国の全日制高校943校を対象に実施した、高校教育改革に関する調査2022「新学習指導要領・ICT活用編」の結果をまとめ発表した。

それによると、新学習指導要領への対応の進捗度をみると、「授業」「教材」「評価」のいずれも「計画通り（計画以上）に進んだ」との回答が7割を超えた。

一方、「課題感のある教科」としてあげられたのは、1位「情報」46.3%、2位「地理歴史」37.2%、3位「国語」32.7%だった。

また、「総合的な探究の時間」への取り組み状況をみると、「総合的な探究の時間」への取り組みによる生徒の変化として「そう思う」割合が最も高かったのは、「主体性・多様性・協働性が向上した」12.4％で、「ややそう思う」まで含めると合計61.3％がこのことについて変化を感じていることが分かった。

取り組むにあたっての課題については、「教員の負担の大きさ」が78.8％でトップ。以下、「教員間の共通認識不足」53.6%、「教員の知識・理解不足」43.9%が続いた。

ICT活用への取り組みによる生徒の変化として「そう思う・計」の割合が高かったのは、「学びに向かう姿勢・意欲が向上した」42.5％、「主体性・多様性・協働性が向上した」41.6％だった。

また、今後の教育活動におけるICTの活用方法については、「宿題・課題等をオンラインで配布」が74.3％で突出しており、前回より6.3ポイント上昇した。

この調査は、全国の全日制高校4721校を対象に、2022年8月4日～9月9日にかけて、郵送調査＋インターネット調査で実施した（校長・進路指導宛てに調査票を郵送、回答を記入の上郵送または記載のURLからインターネット回答）。集計対象数は943校（回収率20.0％）。

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調査結果の詳細

リクルート